取締役・執行役員向け株式報酬制度
FY2018に初出。19回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-06-02再掲株主総会
「当社は、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
取締役および執行役員を対象とする株式報酬制度の目的・仕組みを継続して開示した。 - FY2026-H1信託保有株式が345.9千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、証券保管振替機構名義の株式が1,000株（議決権の数10個）及び役員向け株式交付信託による保有株式が345,900株（議決権の数3,459個）含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を345,900株と開示した。 - FY2025信託保有株式が358千株有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末132百万円、230千株、当連結会計年度末170百万円、358千株であります。」
役員向け株式交付信託の保有株式が前年度末の230千株から358千株となった。 - FY2025-H1信託保有株式が150千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が150千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を150千株と開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が230千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を230千株と継続して開示した。 - FY2024-Q2信託保有株式が230千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が230千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式は230千株と開示された。前回開示の257千株から減少した。 - FY2024-Q1信託保有株式が257千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が257千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式は257千株となり、前回開示の262千株から変化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が262千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式262千株を継続して開示した。 - FY2022信託保有株式が262千株有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、当連結会計期間末151百万円、262千株であります。」
役員向け株式交付信託に残存する自社株式について、当連結会計年度末の帳簿価額151百万円、株式数262千株を開示した。 - FY2022-Q3信託保有株式が100千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が100千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を100千株と開示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が116千株含まれております。」
取締役向け株式報酬制度に係る役員向け株式交付信託について、保有株式数116千株を継続して開示した。 - FY2021-Q2信託保有株式が116千株有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が116千株含まれております。」
取締役向け株式報酬制度に係る役員向け株式交付信託について、保有株式数を116千株と開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第67期第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示し、信託に残存する自社株式は125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第67期第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示した。信託に残存する自社株式は125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
取締役の報酬と株式価値を連動させる株式報酬制度を継続して開示した。信託に残存する自社株式は当四半期末で125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員の報酬と株式価値を連動させる株式報酬制度を継続して開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示し、信託保有株式128千株・帳簿価額85百万円を示した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、当第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としております。」
取締役向け株式報酬制度が当第2四半期連結会計期間から実際に導入され、信託保有株式128千株、帳簿価額85百万円および株式給付引当金が計上された。 - FY2018初出有価証券報告書
「本制度は、取締役の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としております。」
平成30年6月の株主総会で承認された、信託を用いる取締役・執行役員向け株式報酬制度を開示した。対象期間は平成33年6月まで、取締役向け信託金の上限は84百万円、1事業年度当たりのポイント上限は80,000ポイントとされた。