大盛工業（1844）・リスク再定義
不動産市況悪化による販売遅延
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不動産在庫滞留と固定資産減損リスク26社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
大盛工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業上の必要性から販売用不動産並びに土地等の有形固定資産を保有しており、国内の不動産市況が悪化し、保有する不動産の評価減及び減損処理等を行った場合は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産市況悪化による販売遅延リスクから、販売用不動産・土地等の評価減や減損処理による業績影響へリスクの記載対象が広がっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「不動産事業等における不動産物件の販売・賃貸事業、太陽光発電設備事業につきましては、東京五輪の翌年への延期並びに新型コロナウイルス感染症による影響等により不動産市況の先行きが不透明な状況であるため、市場の動向を注視し、販売・取得を計画してまいります。」
不動産市況の不透明要因として、東京五輪の延期と新型コロナウイルス感染症の影響を新たに明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「不動産市況が予想以上に悪化した場合、不動産の販売が遅れ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産市況の悪化による販売遅延リスクを継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「不動産市況が予想以上に悪化した場合、不動産の販売が遅れ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産市況の悪化による販売遅延リスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「不動産市況が予想以上に悪化した場合、不動産の販売が遅れ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産市況の悪化による販売遅延リスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不動産市況が予想以上に悪化した場合、不動産の販売が遅れ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産物件販売を進める一方で、不動産市況の悪化と販売遅延を事業上のリスクとして記載している。