東鉄工業（1835）・施策再定義
人材・技術開発本部による人材育成と技術開発機能の統合
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材育成・技術開発機能の本部統合と再編1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年６月（予定） 本部の再編。グループ業務支援室を設置、業務改善推進本部をイノベーション推進本部に組織改正。ＤＸ推進室を廃止し、イノベーション推進本部、線路本部、土木本部、建築本部へ業務移管。環境・技術開発本部を廃止し、経営企画本部、イノベーション推進本部、建築本部へ業務移管。」
人材・技術開発・環境・業務改善を集約していた体制を、2026年6月予定の本部再編によりイノベーション推進本部等へ再配置する計画を記載した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2022年６月 本部の再編。人材・技術開発本部と環境本部を統合し環境・技術開発本部に、業務サポート本部を業務改善推進本部にそれぞれ組織改正。」
人材・技術開発と環境を環境・技術開発本部へ統合し、業務サポート本部を業務改善推進本部へ改称した。技術開発・環境・業務改善を再編後の組織に統合した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、これらの『Power Up Project』の諸施策を確実に推進するために、組織を一部改正し、新しい本部として「安全・品質本部」、「人材・技術開発本部」を設置するとともに、「業務サポート本部」に「働き方改革推進部」を新設し、専門チームによる様々な課題解決に取り組んでまいりました。」
安全・品質、人材・技術開発、働き方改革を担う組織再編後の体制で、Power Up Projectを推進している。 - FY2018初出有価証券報告書
「人材・技術開発本部を設置、東鉄技術学園を東鉄研修センターと改称し、人材・技術開発本部内の部署へ組織改正。また、研究開発センターを廃止し、人材・技術開発本部内の部署へ業務移管。」
人材育成、研修、研究開発を人材・技術開発本部へ集約する組織再編を実施した。