年金資産・退職給付債務の変動
FY2016に初出。13回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026退職給付資産・負債がともに増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債は1,549百万円から1,713百万円へ増加し、退職給付に係る資産は3,459百万円から4,236百万円へ増加した。」
年金資産の増加等を反映し、退職給付に係る資産が777百万円増加した一方、退職給付に係る負債も164百万円増加した。 - FY2026-H1退職給付負債減少・資産増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債は1,697百万円から1,567百万円へ減少し、退職給付に係る資産は3,608百万円から3,640百万円へ増加した。」
退職給付に係る負債が減少し、退職給付に係る資産が増加した。リスクに関連する残高の変化を開示している。 - FY2025退職給付負債減少・資産増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債は1,817百万円から1,549百万円へ減少し、退職給付に係る資産は2,766百万円から3,459百万円へ増加した。」
退職給付に係る負債が減少し、年金資産等を反映した退職給付に係る資産が増加している。 - FY2025-H1退職給付負債減少・資産増加有価証券報告書
「退職給付に係る資産 2,766 2,980 退職給付に係る負債 1,817 1,771」
退職給付に係る負債は前年度末の1,817百万円から1,771百万円へ減少し、退職給付に係る資産は2,766百万円から2,980百万円へ増加した。 - FY2024退職給付負債減少・資産増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債は1,992百万円から1,817百万円へ減少し、退職給付に係る資産は1,475百万円から2,766百万円へ増加した。」
退職給付に係る負債が減少し、年金資産等を反映した退職給付に係る資産が大幅に増加した。 - FY2024-Q3退職給付負債減少・資産増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,992 1,973 退職給付に係る資産 1,475 1,640」
退職給付に係る負債は前連結会計年度末の1,992百万円から1,973百万円へ減少し、退職給付に係る資産は1,475百万円から1,640百万円へ増加した。 - FY2024-Q2退職給付負債・資産がともに増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,992 2,006 退職給付に係る資産 1,475 1,572」
退職給付に係る負債は前年度末の1,992百万円から2,006百万円へ増加し、退職給付に係る資産も1,475百万円から1,572百万円へ増加した。リスクに関連する残高の変化を開示している。 - FY2024-Q1退職給付負債が減少有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,992 1,970 退職給付に係る資産 1,475 1,505」
退職給付に係る負債は前年度末の1,992百万円から1,970百万円へ減少し、退職給付に係る資産は1,475百万円から1,505百万円へ増加した。リスクに関連する残高の変化が開示されている。 - FY2023退職給付負債が増加し純額は横ばい有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,724 1,992 退職給付に係る資産 △1,206 △1,475」
退職給付に係る負債は前年度の1,724百万円から1,992百万円へ増加した一方、退職給付に係る資産も増加し、貸借対照表計上額の純額は517百万円で変わらなかった。 - FY2022退職給付に係る負債が減少有価証券報告書
「退職給付に係る負債 3,632 1,724」
退職給付に係る負債は前年度の3,632百万円から1,724百万円へ減少し、年金資産は5,819百万円から8,086百万円へ増加した。リスクに関連する残高の変化を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「年金資産の時価が下落した場合、年金資産の運用利回りが低下した場合、割引率等の退職給付債務算定に用いる前提に変更があった場合には、将来期間において認識される費用及び債務に影響を及ぼす可能性がある。」
年金資産の市場・運用状況および割引率等の前提変更による退職給付費用・債務変動リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「年金資産の時価が下落した場合、年金資産の運用利回りが低下した場合、割引率等の退職給付債務算定に用いる前提に変更があった場合には、将来期間において認識される費用及び債務に影響を及ぼす可能性がある。」
年金資産の市場・運用状況および割引率等の前提変更による退職給付費用・債務変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「年金資産の時価が下落した場合、年金資産の運用利回りが低下した場合、割引率等の退職給付債務算定に用いる前提に変更があった場合には、将来期間において認識される費用及び債務に影響を及ぼす可能性がある。」
年金資産の市場・運用状況および割引率等の前提変更を退職給付の費用・債務変動要因としている。