長谷工コーポレーション（1808）・施策再掲
大学・研究機関・企業との共同研究ネットワーク
FY2018に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
産官学連携によるオープンイノベーションと早期事業化22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「競争と連携のネットワークを構築するため、多様な研究機関、企業等の幅広い結集を図り、研究開発の共通基盤（プラットフォーム）の確立を目指している「建築研究開発コンソーシアム」等の活動に継続参画しております。」
大学・研究機関・企業等との共同研究ネットワークと、研究開発プラットフォーム確立への参画を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「研究・技術開発のスピードアップと採用促進を図るため、埼玉県越谷市（平成30年４月に東京都多摩市へ移転）の技術研究所を拠点としながら、大学・研究機関等との共同研究・開発を進めるとともに、当社技術推進部門・設計部門・建設部門等社内各部門及び当社グループ各社の技術関連部門との連携・強化に努めております。」
研究開発の速度・採用促進に向け、技術研究所を拠点とした大学・研究機関、社内各部門、グループ各社との共同研究・連携をテーマとして初めて切り出した。