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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
80.7
営業利益の前年同期比(%)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高2,620,101百万円前年比 +12.7%
営業利益143,442百万円前年比 +80.7%
経常利益153,383百万円前年比 +67.6%
純利益(親会社株主帰属)146,052百万円前年比 +94.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益203円88銭
売上高営業利益率当期 5.5% / 前年同期 3.4%
期末の財政状態
総資産3,042,778百万円
うち純資産 1,210,201 百万円自己資本比率 38.1%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+85,625
投資+9,596
財務-50,593
純増減+44,628
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高380,169百万円
セグメント別売上高一覧 セグメント 国内建築 / 当期 1,337,171 / 前年同期 1,264,181 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外建築 / 当期 498,777 / 前年同期 457,818 / 前年同期比 非開示、セグメント 国内土木 / 当期 402,252 / 前年同期 369,367 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外土木 / 当期 258,678 / 前年同期 115,396 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / 当期 72,932 / 前年同期 66,888 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益一覧 セグメント 国内建築 / 当期 62,742 / 前年同期 26,863 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外建築 / 当期 13,299 / 前年同期 12,759 / 前年同期比 非開示、セグメント 国内土木 / 当期 40,433 / 前年同期 26,226 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外土木 / 当期 8,277 / 前年同期 -3,782 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / 当期 16,107 / 前年同期 17,260 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,560,000百万円(前年比 -2.3%)
営業利益122,000百万円(前年比 -14.9%)
経常利益126,000百万円(前年比 -17.9%)
純利益100,000百万円(前年比 -31.5%)
年間配当予想81円 → 82円(+1.2%)
配当性向39.7%
株主還元方針自己資本配当率(DOE)5%程度を目安とした配当。普通配当に加え、特別配当や自己株式取得などによる機動的な株主還元も実施する方針。
業績の増減要因
売上高は国内建設事業における大型工事の進捗や海外土木事業におけるMWH社の連結子会社化等により増加。営業利益は国内建設事業における採算性の良い案件への入れ替えや追加請負金の獲得等により増加。親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却等により増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 非開示 / 社名 MWH社 / 除外 非開示 / 重要な変更 無
重要な後発事象該当事項なし。
減損損失4,450百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 68,718百万円、その他 346百万円 / 特別損失 減損損失 4,450百万円、事業整理損 3,849百万円、投資有価証券評価損 2,112百万円、その他 994百万円
減価償却費32,457百万円
受注高・受注残高受注高 32,022億円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数721,509,646
期末自己株式数10,439,266
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 2,620,101百万円(前年比 +12.7%) |
| 営業利益 | 143,442百万円(前年比 +80.7%) |
| 経常利益 | 153,383百万円(前年比 +67.6%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 146,052百万円(前年比 +94.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 203円88銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5.5% / 前年同期 3.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 38.1% / 前期末 38.1% |
| 総資産 | 3,042,778百万円 |
| 純資産 | 1,210,201百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 85,625百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 9,596百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -50,593百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 380,169百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,560,000百万円(前年比 -2.3%) / 営業利益 122,000百万円(前年比 -14.9%) / 経常利益 126,000百万円(前年比 -17.9%) / 純利益 100,000百万円(前年比 -31.5%) |
| 年間配当予想 | 81円 → 82円(+1.2%) |
| 配当性向 | 39.7% |
| 株主還元方針 | 自己資本配当率(DOE)5%程度を目安とした配当。普通配当に加え、特別配当や自己株式取得などによる機動的な株主還元も実施する方針。 |
| セグメント別売上高 | 一覧 セグメント 国内建築 / 当期 1,337,171 / 前年同期 1,264,181 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外建築 / 当期 498,777 / 前年同期 457,818 / 前年同期比 非開示、セグメント 国内土木 / 当期 402,252 / 前年同期 369,367 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外土木 / 当期 258,678 / 前年同期 115,396 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / 当期 72,932 / 前年同期 66,888 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | 一覧 セグメント 国内建築 / 当期 62,742 / 前年同期 26,863 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外建築 / 当期 13,299 / 前年同期 12,759 / 前年同期比 非開示、セグメント 国内土木 / 当期 40,433 / 前年同期 26,226 / 前年同期比 非開示、セグメント 海外土木 / 当期 8,277 / 前年同期 -3,782 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / 当期 16,107 / 前年同期 17,260 / 前年同期比 非開示 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 32,022億円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 32,457百万円 |
| 減損損失 | 4,450百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 68,718百万円、その他 346百万円 / 特別損失 減損損失 4,450百万円、事業整理損 3,849百万円、投資有価証券評価損 2,112百万円、その他 994百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 非開示 / 社名 MWH社 / 除外 非開示 / 重要な変更 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト・機関投資家向け) |
| 期末発行済株式数 | 721,509,646 |
| 期末自己株式数 | 10,439,266 |
| 業績の増減要因 | 売上高は国内建設事業における大型工事の進捗や海外土木事業におけるMWH社の連結子会社化等により増加。営業利益は国内建設事業における採算性の良い案件への入れ替えや追加請負金の獲得等により増加。親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却等により増加。 |
この書類が述べていない項目(2件)
業績予想の修正地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は国内建設事業の大型工事の進捗や海外土木事業のMWH社の連結子会社化により増加した。営業利益は採算性の良い案件への入れ替えや追加請負金の獲得、親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却等により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。