読む価値
91重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1500
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
一部見直し売上高-100.0%
基準 25,100目標2兆円
営業利益0.0%
基準 1,000目標1,000億円
ROE+2.0pt
基準 8目標10％
ROIC0.0pt
基準 5目標5％
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
当期純利益非開示 → 1,000億円程度
比較する現在の水準が書かれていないため、目標の水準だけを示しています。前の計画はどうなったか連結営業利益1,000億円以上 → 2022年度実績938億円、2023年度実績793億円-6.2%公表された2つの数値から算出
投資計画の総額7,500億円（2022～2026年）
分野別の投資額分野 人材関連投資 / 金額 300億円、分野 DX関連投資／デジタル関連投資 / 金額 900億円、分野 技術関連投資 / 金額 1,000億円、分野 工事機械・事業用施設 / 金額 750億円、分野 開発事業 / 金額 3,000億円、分野 グリーンエネルギー事業 / 金額 600億円、分野 M&A、資本提携、VC等（オープンイノベーション投資を含む） / 金額 950億円
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針普通配当はDOE5％程度または5％目安とし、必要自己資本額と利益の状況に応じて特別配当や自己株式取得などによる機動的な株主還元を行う。対象期間は中期経営計画2022期間（2022～2026年度）。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針特別配当や自己株式取得などの手法により、必要自己資本額と利益の状況に応じて機動的に株主還元を実施する。収益力、財務状況、PBR等を勘案して総合的に判断する。
資本コスト株主資本コスト8～9％（2023年時点の当社推計値）資本コストは、株主や銀行がこの会社に期待している最低限の利回りです。
PBR・株価に関する自己評価株主還元の判断においてPBR等を勘案すると記載。PBRの現状水準が低いとの自己評価や具体的なPBR数値は非開示。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01「建設事業の基盤強化への取組み」の継続と徹底
02経営指標目標の一部見直し
03持続的成長に向けた「変革実践への取組み」
04安全と品質の確保を最優先とした取組みの推進
05サプライチェーンとともに提供価値を最大化
06資本政策
07M&Aの推進
08経営基盤への投資
計画の前提想定を超える建設資材価格の高騰、生産力拡充を上回る建設需要の拡大継続、海外での金融政策の変化、中期経営計画2022期間5年間の連結営業利益見通し4,800億円程度、インフレ経済への移行に伴うベースアップの原資は業績に織り込み済み、減価償却費は5年間で1,200億円
セグメント別目標セグメント 国内建設事業 / 売上高目標 非開示 / 利益目標 非開示、セグメント 国内建設事業以外 / 売上高目標 非開示 / 利益目標 国内建設と同等以上の業績を創出
非財務目標指標 TRIR（Total Recordable Incident Rate） / 目標値 非開示 / 時期 中期経営計画2022期間
会社が挙げているリスク
建設資材価格等の変動リスク
建設需要の拡大が生産力の拡充を上回ること
海外での金融政策の変化
重大災害の発生
建設産業の担い手減少・人材確保
改正労働基準法による残業時間上限規制
サプライチェーンの維持・強化・拡大
見直し・取り下げの理由
想定を超える事業環境の変化（建設資材価格の高騰、生産力拡充を上回る建設需要の拡大継続、海外での金融政策の変化など）が生じ、収益性は当初計画を下回って推移した。また、重大災害を根絶できていない現況を踏まえ、建設事業の基盤強化を継続・徹底する必要がある。一方、生産性の向上や新技術によるコストダウン、採算性を重視した受注戦略で一定の成果が上がり、適正な価格転嫁への動きも進んでいることから、現時点で想定される業績見通しに基づき一部見直しを行った。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 大林グループ中期経営計画2022追補『事業基盤の強化と変革の実践』 |
| 計画期間 | 2022年度から2026年度の5カ年（資料表記：2022年～2026年） |
| 計画に対する動き | 一部見直し |
| 売上高目標 | 2兆円程度（2024年度予想：25,100億円） → 2兆円台半ば |
| 営業利益目標 | 1,000億円以上（2024年度予想：930億円） → 1,000億円以上（0%） |
| 当期純利益目標 | 非開示 → 1,000億円程度 |
| ROE目標 | 参考)中期的に8％以上（2024年度予想：7.6％） → 2026年度10％以上 |
| ROIC目標 | 中期的に5％以上（2024年度予想：4.2％） → 中期的に5％以上（0%） |
| 配当性向・DOEの方針 | 普通配当はDOE5％程度または5％目安とし、必要自己資本額と利益の状況に応じて特別配当や自己株式取得などによる機動的な株主還元を行う。対象期間は中期経営計画2022期間（2022～2026年度）。 |
| 自己株式取得の方針 | 特別配当や自己株式取得などの手法により、必要自己資本額と利益の状況に応じて機動的に株主還元を実施する。収益力、財務状況、PBR等を勘案して総合的に判断する。 |
| 資本コスト | 株主資本コスト8～9％（2023年時点の当社推計値） |
| PBR・株価に関する自己評価 | 株主還元の判断においてPBR等を勘案すると記載。PBRの現状水準が低いとの自己評価や具体的なPBR数値は非開示。 |
| 投資計画の総額 | 7,500億円（2022～2026年） |
| 分野別の投資額 | 分野 人材関連投資 / 金額 300億円、分野 DX関連投資／デジタル関連投資 / 金額 900億円、分野 技術関連投資 / 金額 1,000億円、分野 工事機械・事業用施設 / 金額 750億円、分野 開発事業 / 金額 3,000億円、分野 グリーンエネルギー事業 / 金額 600億円、分野 M&A、資本提携、VC等（オープンイノベーション投資を含む） / 金額 950億円 |
| セグメント別目標 | セグメント 国内建設事業 / 売上高目標 非開示 / 利益目標 非開示、セグメント 国内建設事業以外 / 売上高目標 非開示 / 利益目標 国内建設と同等以上の業績を創出 |
| 非財務目標 | 指標 TRIR（Total Recordable Incident Rate） / 目標値 非開示 / 時期 中期経営計画2022期間 |
| 計画の前提 | 想定を超える建設資材価格の高騰、生産力拡充を上回る建設需要の拡大継続、海外での金融政策の変化、中期経営計画2022期間5年間の連結営業利益見通し4,800億円程度、インフレ経済への移行に伴うベースアップの原資は業績に織り込み済み、減価償却費は5年間で1,200億円 |
| 重点施策 | 「建設事業の基盤強化への取組み」の継続と徹底、経営指標目標の一部見直し、持続的成長に向けた「変革実践への取組み」、安全と品質の確保を最優先とした取組みの推進、サプライチェーンとともに提供価値を最大化、資本政策、M&Aの推進、経営基盤への投資 |
| 前計画の実績 | 連結営業利益1,000億円以上 → 2022年度実績938億円、2023年度実績793億円 |
| 見直し・取り下げの理由 | 想定を超える事業環境の変化（建設資材価格の高騰、生産力拡充を上回る建設需要の拡大継続、海外での金融政策の変化など）が生じ、収益性は当初計画を下回って推移した。また、重大災害を根絶できていない現況を踏まえ、建設事業の基盤強化を継続・徹底する必要がある。一方、生産性の向上や新技術によるコストダウン、採算性を重視した受注戦略で一定の成果が上がり、適正な価格転嫁への動きも進んでいることから、現時点で想定される業績見通しに基づき一部見直しを行った。 |
| 認識するリスク | 建設資材価格等の変動リスク、建設需要の拡大が生産力の拡充を上回ること、海外での金融政策の変化、重大災害の発生、建設産業の担い手減少・人材確保、改正労働基準法による残業時間上限規制、サプライチェーンの維持・強化・拡大 |
| 取締役会決議日 | 2024年5月13日 |
| 公表日 | 2024年5月13日 |
この書類が述べていない項目（2件）
営業利益率目標対象市場の規模
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。想定を超える建設資材価格の高騰、生産力拡充を上回る建設需要の拡大継続、海外での金融政策の変化などにより収益性が当初計画を下回って推移し、重大災害を根絶できていないため、建設事業の基盤強化を継続・徹底する。一方、生産性の向上、新技術によるコストダウン、採算性を重視した受注戦略で一定の成果が上がり、社会全体で適正な価格転嫁への動きが進んでいることを踏まえ、業績見通しに基づいて経営指標目標、投資計画、キャッシュアロケーションを一部見直した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。