読む価値
58注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
2
ポイント（ROE目標およびDOE目安の引き上げ）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
一部見直しROE+2.0pt
基準 8目標10％
ROIC0.0pt
基準 5目標5％
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針普通配当のDOEの目安を3％程度から5％程度に引き上げ、2024年3月期から適用。長期安定配当の維持を第一とし、利益水準の中長期的な改善傾向に合わせてDOEの目安を見直す。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針普通配当に加え、特別配当や自己株式取得などを、必要自己資本額と利益の状況に応じて機動的に実施する。収益力、財務状況、PBR等を勘案して総合的に判断する。取得枠・時期の具体的数値は非開示。
資本コスト株主資本コスト5～7％、WACC4％前後。株式市場が要求する株主資本コストは8～9％程度と推計。資本コストは、株主や銀行がこの会社に期待している最低限の利回りです。
PBR・株価に関する自己評価PBRは1倍を下回って推移していると認識。通期連結業績の推移では、2024年3月期予想のPBRは0.82倍（参考）。その一因として、営業利益率の低下、自己資本の増加に伴うROIC・ROEの低下、成長戦略を十分に示せていないことを挙げている。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01成長戦略の実行による持続的な利益成長
02必要自己資本額の設定と戦略的な株主還元
計画の前提建設市場の担い手減少が見込まれる
会社が挙げているリスク
建設市場の担い手減少が見込まれること
見直し・取り下げの理由
ここ数年の営業利益率の低下と自己資本の増加に伴いROIC及びROEが低下していることや、当社グループの成長戦略を十分お示しできていないことがその一因であると認識しております。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 大林グループ中期経営計画 2022 |
| 計画期間 | 2022年度～2026年度（最終年度：2026年度（2027年3月期）） |
| 計画に対する動き | 一部見直し |
| ROE目標 | 中期的に8％以上（現行目標）／直近の2024年3月期予想は5.7％（参考） → 2026年度までに10％以上（25％（従来目標比）） |
| ROIC目標 | 中期的に5％以上（現行目標）／直近の2024年3月期予想は3.6％（参考） → 中期的に5％以上（0％） |
| 配当性向・DOEの方針 | 普通配当のDOEの目安を3％程度から5％程度に引き上げ、2024年3月期から適用。長期安定配当の維持を第一とし、利益水準の中長期的な改善傾向に合わせてDOEの目安を見直す。 |
| 自己株式取得の方針 | 普通配当に加え、特別配当や自己株式取得などを、必要自己資本額と利益の状況に応じて機動的に実施する。収益力、財務状況、PBR等を勘案して総合的に判断する。取得枠・時期の具体的数値は非開示。 |
| 資本コスト | 株主資本コスト5～7％、WACC4％前後。株式市場が要求する株主資本コストは8～9％程度と推計。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | PBRは1倍を下回って推移していると認識。通期連結業績の推移では、2024年3月期予想のPBRは0.82倍（参考）。その一因として、営業利益率の低下、自己資本の増加に伴うROIC・ROEの低下、成長戦略を十分に示せていないことを挙げている。 |
| 計画の前提 | 建設市場の担い手減少が見込まれる |
| 重点施策 | 成長戦略の実行による持続的な利益成長、必要自己資本額の設定と戦略的な株主還元 |
| 見直し・取り下げの理由 | ここ数年の営業利益率の低下と自己資本の増加に伴いROIC及びROEが低下していることや、当社グループの成長戦略を十分お示しできていないことがその一因であると認識しております。 |
| 認識するリスク | 建設市場の担い手減少が見込まれること |
| 取締役会決議日 | 2024年3月4日 |
| 公表日 | 2024年3月4日 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高目標営業利益目標営業利益率目標当期純利益目標投資計画の総額分野別の投資額セグメント別目標非財務目標前計画の実績対象市場の規模
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資本効率性をより一層重視するため。会社は、営業利益率の低下と自己資本の増加に伴ってROIC及びROEが低下していること、ならびに成長戦略を十分に示せていないことがPBRが1倍を下回って推移する一因と認識している。また、ROICをWACC、ROEを株主資本コスト以上とする目標の達成が必要と説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。