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会社の説明から読み取った方向です。規模
821
億円（営業利益の前期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高1,922,884百万円前年比 +8.8%
営業利益41,051百万円前年比 -66.7%
経常利益49,844百万円前年比 -61.3%
純利益（親会社株主帰属）39,127百万円前年比 -60.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益54円55銭
期末の財政状態
総資産2,422,085百万円
うち純資産 988,913 百万円自己資本比率 39.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+69,697
投資-49,833
財務-12,457
純増減+7,407
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高249,317百万円
セグメント別売上高国内建築 1,059,945百万円、海外建築 298,818百万円、国内土木 346,808百万円、海外土木 89,635百万円、不動産 61,124百万円（前年比 +44.1%）、その他 66,551百万円（前年比 +61.6%）、建設事業計 1,795,208百万円（前年比 +6.6%）
セグメント別利益国内建築 -8,900百万円、海外建築 818百万円、国内土木 23,861百万円、海外土木 2,052百万円、不動産 20,395百万円（前年比 +70.8%）、その他 2,823百万円（前年比 +6.8%）、建設事業計 17,832百万円（前年比 -83.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,500億円
営業利益1,000億円
経常利益1,040億円
純利益760億円
年間配当予想32円/株 → 32円/株（0.0%）
配当性向58.7
株主還元方針連結配当性向20～30％の範囲を目安とし、長期にわたり安定した配当を維持する。中期経営計画2022では自己資本配当率（DOE）3％程度を配当額の目安とする。
業績の増減要因
国内建築事業で売上計上が増加した一方、同事業の大規模工事複数件で工事損失引当金を計上したことにより完成工事総利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2022年4月27日に大林組サステナビリティ・リンク・ボンドを発行。第25回無担保社債は発行総額200億円、第26回無担保社債は発行総額100億円。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 10,260百万円、事業譲渡益 2,242百万円、その他 649百万円 / 特別損失 事業整理損 3,005百万円、投資有価証券評価損 1,509百万円、その他 2,200百万円
減価償却費20,691百万円
受注高・受注残高受注高 20,424億円 / 受注残高 非開示
期末自己株式数4,613千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 1,922,884百万円（前年比 +8.8%） |
| 営業利益 | 41,051百万円（前年比 -66.7%） |
| 経常利益 | 49,844百万円（前年比 -61.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 39,127百万円（前年比 -60.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 54円55銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.5 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 2,422,085百万円 |
| 純資産 | 988,913百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 69,697百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -49,833百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12,457百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 249,317百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,500億円 / 営業利益 1,000億円 / 経常利益 1,040億円 / 純利益 760億円 |
| 年間配当予想 | 32円/株 → 32円/株（0.0%） |
| 配当性向 | 58.7 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向20～30％の範囲を目安とし、長期にわたり安定した配当を維持する。中期経営計画2022では自己資本配当率（DOE）3％程度を配当額の目安とする。 |
| セグメント別売上高 | 国内建築 1,059,945百万円、海外建築 298,818百万円、国内土木 346,808百万円、海外土木 89,635百万円、不動産 61,124百万円（前年比 +44.1%）、その他 66,551百万円（前年比 +61.6%）、建設事業計 1,795,208百万円（前年比 +6.6%） |
| セグメント別利益 | 国内建築 -8,900百万円、海外建築 818百万円、国内土木 23,861百万円、海外土木 2,052百万円、不動産 20,395百万円（前年比 +70.8%）、その他 2,823百万円（前年比 +6.8%）、建設事業計 17,832百万円（前年比 -83.6%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 20,424億円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 20,691百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 10,260百万円、事業譲渡益 2,242百万円、その他 649百万円 / 特別損失 事業整理損 3,005百万円、投資有価証券評価損 1,509百万円、その他 2,200百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年4月27日に大林組サステナビリティ・リンク・ボンドを発行。第25回無担保社債は発行総額200億円、第26回無担保社債は発行総額100億円。 |
| 期末自己株式数 | 4,613千株 |
| 業績の増減要因 | 国内建築事業で売上計上が増加した一方、同事業の大規模工事複数件で工事損失引当金を計上したことにより完成工事総利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正地域別売上高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内建築事業で売上計上が増加した一方、大規模工事複数件で工事損失引当金を計上したことにより完成工事総利益が減少したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。