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大成建設(1801)・事実開発事業の増収増益継続

開発事業の利益率好転による増益

FY2017-Q3に初出。30回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。

30記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q3 – FY2022-Q1その他FY2022-Q3 – FY2024-Q3その他FY2025-H1 – FY20262017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。40社中9社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026開発事業の増収増益継続有価証券報告書

    「売上高は、連結子会社における不動産売却件数の増加により、前連結会計年度比5.1%増の1,542億円となりました。営業利益は、増収に加え当社における利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、同2.0%増の239億円となりました。」

    開発事業は不動産売却件数の増加と利益率好転により、増収増益となった。
  2. FY2026-H1開発事業の利益率好転による増益継続有価証券報告書

    「売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比2.6%減の766億円となったものの、当社及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同6.8%増の125億円となりました。」

    開発事業は減収となったものの、利益率好転により営業利益が前年同期比6.8%増となった。
  3. FY2025-H1開発事業の増収増益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比13.7%増の787億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同1.0%増の117億円となりました。」

    開発事業は前年同期に続き増収増益となり、営業利益は117億円となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「売上高は、私募リートへの物件売却等により、前連結会計年度比10.3%増の1,382億円となりました。営業利益は、増収により開発事業総利益が増加したことから同37.7%増の233億円となりました。」

    開発事業は物件売却等により増収となり、営業利益も37.7%増加した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社の増収により前年同期比6.0%増の967億円となり、増収に加え当社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同59.6%増の144億円となりました。」

    開発事業は増収と利益率好転により営業増益となる傾向を継続している。
  6. FY2024-Q2開発事業の増収増益回復有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社の増収により前年同期比6.2%増の692億円となり、増収に加え当社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同62.1%増の116億円となりました。」

    前四半期の減収・減益から転じ、開発事業は増収と利益率好転により営業増益となった。
  7. FY2024-Q1開発事業の減収・減益への転換有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の減少により前年同期比35.4%減の206億円となり、減収により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同45.8%減の16億円となりました。」

    前年度通期の利益率好転による営業増益から、当第1四半期は連結子会社の減少による減収を要因として営業減益となった。
  8. FY2023開発事業の増益継続有価証券報告書

    「営業利益は、当社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから同27.5%増の169億円となりました。」

    開発事業は売上高が減少した一方、利益率好転により営業利益が27.5%増加した。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比1.7%増の913億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同65.4%増の90億円となりました。」

    前四半期に続き、開発事業は増収により営業増益となっている。
  10. FY2023-Q2開発事業の増収増益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比3.0%増の651億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同56.1%増の71億円となりました。」

    前四半期に続き、開発事業は増収により営業増益となった。
  11. FY2023-Q1開発事業の増収増益回復の継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比7.1%増の319億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同63.7%増の29億円となりました。」

    前四半期の減収・利益率低下による減益から転じ、開発事業は増収により営業増益となった。
  12. FY2022-Q3開発事業の減収・利益率低下による減益有価証券報告書

    「売上高は、連結子会社の減少により前年同期比7.5%減の898億円となり、減収に加え当社の利益率低下により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同24.8%減の54億円となりました。」

    前四半期までの増収増益回復から転じ、開発事業は減収と利益率低下により営業減益となった。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の増加により前年同期比45.5%増の632億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同78.9%増の46億円となりました。」

    前四半期の増収増益からさらに、売上高632億円、営業利益46億円となり、開発事業の増益回復が進展した。
  14. FY2022-Q1開発事業の増収増益回復有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の増加により前年同期比50.2%増の298億円となり、増収により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同129.9%増の18億円となりました。」

    前年度までの減益傾向から転じ、開発事業は売上高50.2%増、営業利益129.9%増の増収増益となった。
  15. FY2021-Q3開発事業の増収・利益率悪化による減益有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の増加により前年同期比25.5%増の971億円となったものの、当社及び連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同1.6%減の73億円となりました。」

    開発事業は増収となったものの、利益率悪化により営業減益となった。
  16. FY2021-Q2開発事業の減収・利益率悪化による減益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比21.7%減の434億円となり、減収に加え当社及び連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同62.9%減の25億円となりました。」

    開発事業は前四半期に続き、減収と利益率悪化により営業減益となり、減益幅も大きくなった。
  17. FY2021-Q1開発事業の減収・利益率悪化による大幅減益有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比31.6%減の198億円となり、減収に加え当社及び連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから営業利益は同83.7%減の7億円となりました。」

    FY2020通期の減収減益からさらに、FY2021第1四半期は減収と利益率悪化により営業利益が83.7%減少した。
  18. FY2020開発事業の減収減益継続有価証券報告書

    「売上高は連結子会社における分譲マンション引渡戸数の減少等により、前連結会計年度比2.9%減の1,183億円となりました。営業利益は、減収等により開発事業総利益が減少したことから同2.7%減の125億円となりました。」

    FY2019第3四半期以降の開発事業の減益傾向が通期でも続いた。
  19. FY2020-Q3開発事業の利益率好転による増益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の減少により前年同期比3.1%減の773億円となったものの、当社の増収及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同19.2%増の74億円となりました。」

    開発事業は減収だったものの、当社の増収及び連結子会社の利益率好転により営業増益となった。
  20. FY2020-Q2開発事業の利益率好転による増益回復有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、概ね前年同期並みの555億円となり、当社及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同108.4%増の69億円となりました。」

    前年度第3四半期以降の利益率悪化による減益から転じ、開発事業は利益率好転により営業増益となった。
  21. FY2020-Q1開発事業の利益率好転による増益回復有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の増加により前年同期比16.8%増の290億円となり、当社及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから営業利益は同343.5%増の48億円となりました。」

    FY2018第3四半期以降の利益率悪化による減益から転じ、開発事業は増収と利益率好転により営業増益となった。
  22. FY2019-Q3開発事業の利益率悪化による減益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比5.3%増の798億円となったものの、当社の減収及び連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同12.7%減の62億円となりました。」

    開発事業は増収となったものの、利益率悪化により営業減益となり、前四半期から利益率悪化による減益が続いている。
  23. FY2019-Q2開発事業の利益率悪化による減益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の増加により前年同期比6.1%増の555億円となったものの、連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同42.9%減の33億円となりました。」

    前四半期に続き、開発事業は増収ながら利益率悪化による営業減益となった。
  24. FY2019-Q1利益率悪化による減益へ転換有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の減少により前年同期比0.8%減の248億円となり、減収に加え連結子会社の利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから営業利益は同63.2%減の10億円となりました。」

    FY2018第2四半期までの利益率好転による増益、FY2018通期の減収減益を経て、FY2019第1四半期は利益率悪化による営業減益となった。
  25. FY2018通期で開発事業が減収減益有価証券報告書

    「開発事業におきましては、売上高は当社の減少により、前連結会計年度比1.6%減の1,198億円となりました。また、営業利益は、売上高の減少により同2.6%減の129億円となりました。」

    第3四半期累計期間に続き、通期でも開発事業は減収・減益となった。
  26. FY2018-Q3開発事業の利益率悪化による減益有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比4.4%減の758億円となり、当社の減収及び利益率悪化により開発事業総利益が減少したことから、営業利益は同9.0%減の71億円となりました。」

    前年度通期および第2四半期までの利益率好転による増益から、当第3四半期累計期間は減収・利益率悪化による減益へ転じた。
  27. FY2018-Q2開発事業の利益率好転による増益継続有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、連結子会社の減少により前年同期比0.5%減の523億円となったものの、当社及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同15.6%増の58億円となりました。」

    開発事業は減収ながら、当社及び連結子会社の利益率好転により営業増益となった。
  28. FY2018-Q1開発事業の利益率好転が第1四半期でも継続有価証券報告書

    「開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比6.0%減の250億円となったものの、当社及び連結子会社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから営業利益は同23.0%増の29億円となりました。」

    前年度通期に続き、開発事業は減収ながら利益率好転により営業利益が増加した。
  29. FY2017開発事業の利益率好転が通期でも継続有価証券報告書

    「開発事業は、売上高は当社及び連結子会社ともに減少したことから、前連結会計年度比4.6%減の1,217億円となりました。また、営業利益は、売上総利益率の改善により同41.1%増の133億円となりました。」

    第3四半期に続き、開発事業は減収ながら利益率改善により営業増益。
  30. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「③開発事業 売上高は、当社及び連結子会社の減少により前年同期比7.9%減の792億円となったものの、当社の利益率好転により開発事業総利益が増加したことから、営業利益は同7.7%増の78億円となった。」

    開発事業では減収となった一方、利益率好転により開発事業総利益及び営業利益が増加した事実を初めて独立して記載している。
一緒に動いた変遷

「株主還元と資本効率改善のための自己株式取得」は、この変遷が動いた30回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1株主還元と資本効率改善のための自己株式取得2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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