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決算1801大成建設建設・資材

2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)

売上高は建築事業の減少により前期比3.0%減となった一方、土木・建築事業の利益率改善などにより営業利益は56.4%増、親会社株主に帰属する当期純利益は37.3%増となった。次期は売上高の大幅増を見込むが、営業利益はほぼ横ばい、経常利益と純利益は減益を予想している。

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会社の説明から読み取った方向です。
規模
67813
百万円(営業利益の前期比増加額)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高2,089,091百万円前年比 -3.0%
営業利益187,973百万円前年比 +56.4%
経常利益195,777百万円前年比 +45.6%
純利益(親会社株主帰属)170,004百万円前年比 +37.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益1,025.53円
売上高営業利益率9.0%
期末の財政状態
総資産2,714,550百万円
うち純資産 989,931 百万円自己資本比率 34.9%前期末比 -0.8pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+147,287
投資-195,895
財務+24,397
純増減-24,211

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高272,974百万円
セグメント別売上高土木事業 720,226百万円(前年比 +8.5%)、建築事業 1,274,470百万円(前年比 -9.0%)、開発事業 154,269百万円(前年比 +5.1%)
セグメント別利益土木事業 95,557百万円(前年比 +9.1%)、建築事業 78,370百万円(前年比 +590.6%)、開発事業 23,952百万円(前年比 +2.0%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,420,000百万円(前年比 +15.8%)
営業利益188,000百万円(前年比 0.0%)
経常利益187,000百万円(前年比 -4.5%)
親会社株主に帰属する当期純利益151,000百万円(前年比 -11.2%)
年間配当予想310円 → 380円(+22.6%)
配当性向当期実績 30.2% / 次期予想 41.0%
株主還元方針下限付き配当性向30%を基本方針とし、次期より下限付き配当性向40%へ引き上げる。自己株式取得も機動的に実施する方針。
業績の増減要因

売上高は建築事業の減少。営業利益は土木事業及び建築事業の利益率好転による売上総利益の増加。経常利益は営業利益の増加が持分法による投資利益の減少等に伴う営業外損益の悪化を上回ったこと、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の増加等に伴う特別損益の好転。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 東洋建設株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失3,532百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 54,656百万円、その他 568百万円、合計 55,225百万円 / 特別損失 固定資産売却損 533百万円、減損損失 3,532百万円、その他 520百万円、合計 4,586百万円
減価償却費16,766百万円
受注高・受注残高受注高 24,362億円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数163,185,872株
期末自己株式数176,753株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高2,089,091百万円(前年比 -3.0%)
営業利益187,973百万円(前年比 +56.4%)
経常利益195,777百万円(前年比 +45.6%)
親会社株主に帰属する当期純利益170,004百万円(前年比 +37.3%)
1株当たり当期純利益1,025.53円
売上高営業利益率9.0%
自己資本比率当期末 34.9% / 前期末 35.7%
総資産2,714,550百万円
純資産989,931百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー147,287百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-195,895百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー24,397百万円
現金及び現金同等物期末残高272,974百万円
通期業績予想売上高 2,420,000百万円(前年比 +15.8%) / 営業利益 188,000百万円(前年比 0.0%) / 経常利益 187,000百万円(前年比 -4.5%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 151,000百万円(前年比 -11.2%)
年間配当予想310円 → 380円(+22.6%)
配当性向当期実績 30.2% / 次期予想 41.0%
株主還元方針下限付き配当性向30%を基本方針とし、次期より下限付き配当性向40%へ引き上げる。自己株式取得も機動的に実施する方針。
セグメント別売上高土木事業 720,226百万円(前年比 +8.5%)、建築事業 1,274,470百万円(前年比 -9.0%)、開発事業 154,269百万円(前年比 +5.1%)
セグメント別利益土木事業 95,557百万円(前年比 +9.1%)、建築事業 78,370百万円(前年比 +590.6%)、開発事業 23,952百万円(前年比 +2.0%)
受注高・受注残高受注高 24,362億円 / 受注残高 非開示
減価償却費16,766百万円
減損損失3,532百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 54,656百万円、その他 568百万円、合計 55,225百万円 / 特別損失 固定資産売却損 533百万円、減損損失 3,532百万円、その他 520百万円、合計 4,586百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 東洋建設株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数163,185,872株
期末自己株式数176,753株
業績の増減要因売上高は建築事業の減少。営業利益は土木事業及び建築事業の利益率好転による売上総利益の増加。経常利益は営業利益の増加が持分法による投資利益の減少等に伴う営業外損益の悪化を上回ったこと、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の増加等に伴う特別損益の好転。
この書類が述べていない項目(2件)
業績予想の修正地域別売上高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は建築事業の減少により減収となった。営業利益は土木事業及び建築事業の利益率好転により売上総利益が増加したため増益となり、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の増加等に伴う特別損益の好転により増益となった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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