読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-44.2
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高628,135百万円前年比 +5.7%進捗 38.3%
営業利益24,751百万円前年比 -44.2%進捗 27.5%
経常利益28,334百万円前年比 -40.1%進捗 30.5%
純利益（親会社株主帰属）19,593百万円前年比 -36.1%進捗 31.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益95円58銭
期末の財政状態
総資産1,768,384百万円
うち純資産 841,981 百万円自己資本比率 47.4%前期末比 +2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-295
投資-11,631
財務-34,537
純増減-46,463
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高448,455百万円
セグメント別売上高
土木173,80527.7%
建築389,30462.0%
開発60,8019.7%
その他4,2240.7%
セグメント別利益
土木10,56242.0%
建築9,25936.8%
開発4,61018.3%
その他7042.8%
地域別売上高個別・土木事業 国内官公庁 56,982百万円 / 国内民間 55,465百万円 / 海外 6,510百万円 / 計 118,958百万円 / 個別・建築事業 国内官公庁 41,601百万円 / 国内民間 294,273百万円 / 海外 14,511百万円 / 計 350,385百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,640,000百万円（前年比 +10.8%）
営業利益90,000百万円（前年比 -31.0%）
経常利益93,000百万円（前年比 -31.6%）
純利益63,000百万円（前年比 -31.9%）
１株当たり当期純利益309円77銭
業績予想の修正修正なし → 修正なし（なし）
年間配当予想130円 → 130円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は全てのセグメントで増加。売上総利益は土木事業及び建築事業の利益率低下により減少し、販売費及び一般管理費は増加。経常利益は持分法による投資利益の増加等で営業外損益が好転したものの営業利益減少により減益。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に投資有価証券評価損を計上したこと等に伴う特別損益の好転により減益幅が縮小。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（注記に「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 記載 重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無
重要な後発事象自己株式の取得。2021年11月9日開催の取締役会で、普通株式3,600千株を上限、取得価額総額100億円を上限として、2021年11月10日から2022年3月31日まで取得することを決議した。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 538百万円 / その他 3百万円 / 特別損失 固定資産除却損 37百万円 / 投資有価証券評価損 52百万円 / その他 33百万円
減価償却費5,292百万円
受注高・受注残高受注高 6,089億円 / 受注残高（個別・繰越高） 2,367,662百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数224,541,172
期末自己株式数21,390,194
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 628,135百万円（前年比 +5.7%） |
| 営業利益 | 24,751百万円（前年比 -44.2%） |
| 経常利益 | 28,334百万円（前年比 -40.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 19,593百万円（前年比 -36.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 95円58銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.4 / 前期末 44.9 |
| 総資産 | 1,768,384百万円 |
| 純資産 | 841,981百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -295百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -11,631百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -34,537百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 448,455百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,640,000百万円（前年比 +10.8%） / 営業利益 90,000百万円（前年比 -31.0%） / 経常利益 93,000百万円（前年比 -31.6%） / 純利益 63,000百万円（前年比 -31.9%） / １株当たり当期純利益 309円77銭 |
| 業績予想の修正 | 修正なし → 修正なし（なし） |
| 年間配当予想 | 130円 → 130円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 土木 173,805百万円 / 建築 389,304百万円 / 開発 60,801百万円 / その他 4,224百万円 |
| セグメント別利益 | 土木 10,562百万円 / 建築 9,259百万円 / 開発 4,610百万円 / その他 704百万円 |
| 地域別売上高 | 個別・土木事業 国内官公庁 56,982百万円 / 国内民間 55,465百万円 / 海外 6,510百万円 / 計 118,958百万円 / 個別・建築事業 国内官公庁 41,601百万円 / 国内民間 294,273百万円 / 海外 14,511百万円 / 計 350,385百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 6,089億円 / 受注残高（個別・繰越高） 2,367,662百万円 |
| 減価償却費 | 5,292百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 538百万円 / その他 3百万円 / 特別損失 固定資産除却損 37百万円 / 投資有価証券評価損 52百万円 / その他 33百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（注記に「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 非開示 / 記載 重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得。2021年11月9日開催の取締役会で、普通株式3,600千株を上限、取得価額総額100億円を上限として、2021年11月10日から2022年3月31日まで取得することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 224,541,172 |
| 期末自己株式数 | 21,390,194 |
| 業績の増減要因 | 売上高は全てのセグメントで増加。売上総利益は土木事業及び建築事業の利益率低下により減少し、販売費及び一般管理費は増加。経常利益は持分法による投資利益の増加等で営業外損益が好転したものの営業利益減少により減益。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に投資有価証券評価損を計上したこと等に伴う特別損益の好転により減益幅が縮小。 |
この書類が述べていない項目（4件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は全てのセグメントで増加した。売上総利益は土木事業及び建築事業の利益率低下により減少し、販売費及び一般管理費も増加したため営業利益が減少した。経常利益は持分法による投資利益の増加等で営業外損益が好転したものの、営業利益の減少により減益となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に投資有価証券評価損を計上したこと等に伴う特別損益の好転があったものの減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。