土木・建築・不動産の三事業構成
FY2016に初出。29回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、受注及び請負体制を基礎とした事業分野別のセグメントから構成されており、「土木事業」、「建築事業」及び「環境開発事業」の３つを報告セグメントとしております。」
土木・建築・環境開発の3事業構成を継続記載。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
土木・建築・環境開発の3事業を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、「土木事業」、「建築事業」及び「環境開発事業」の３つを報告セグメントとしております。」
土木・建築・環境開発の3事業構成を継続記載。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・環境開発を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・環境開発の3事業を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・環境開発の３事業を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、「土木事業」、「建築事業」及び「環境開発事業」の３つを報告セグメントとしております。」
従来の不動産事業を環境開発事業へ改称・拡充した3事業構成を、通期連結ベースで継続開示。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
当社グループの事業内容について、重要な変更がないと記載。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、「不動産事業」を「環境開発事業」に報告セグメントの名称を変更しております。これは、従来の不動産の売買に関する事業に加え、環境等の企画、調査、設計、監理、工事及び運営に関する事業を拡充することによるものであります。」
不動産事業から環境開発事業への改称と、環境関連の企画・調査・設計・監理・工事・運営への事業領域拡充を継続記載。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「不動産事業」を「環境開発事業」に報告セグメントの名称を変更しております。これは、従来の不動産の売買に関する事業に加え、環境等の企画、調査、設計、監理、工事及び運営に関する事業を拡充することによるものであります。」
三事業構成のうち不動産事業を環境開発事業へ改称し、環境関連の企画から運営まで事業領域を拡充した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、受注・請負体制を基礎とした事業分野別のセグメントから構成されており、一般土木、舗装、地下技術等の「土木部門」、「建築部門」及び「不動産部門」の３つを報告セグメントとしております。」
土木、建築、不動産の3報告セグメントを継続。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないことを記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、受注・請負体制を基礎とした事業分野別のセグメントから構成されており、一般土木、舗装、地下技術等の「土木部門」、「建築部門」及び「不動産部門」の３つを報告セグメントとしております。」
土木、建築、不動産の3報告セグメントを継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一般土木、舗装、地下技術等の「土木部門」、「建築部門」及び「不動産部門」の３つを報告セグメントとしております。」
土木、建築、不動産の3報告セグメントを継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
土木・建築・不動産を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、受注・請負体制を基礎とした事業分野別のセグメントから構成されており、一般土木、舗装、地下技術等の「土木部門」、「建築部門」及び「不動産部門」の３つを報告セグメントとしております。」
報告セグメントとして土木、建築、不動産の三部門を記載。