ナカボーテック（1787）・方針再掲
収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による進捗度基準への変更と財務影響125社が書いているテーマ・逆風19社・追い風20社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別に分解した顧客との契約から生じる収益は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、移転時期別・事業セグメント別に分解して開示する取り扱いを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は447,973千円減少し、売上原価は374,155千円減少し、売上総利益、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ73,817千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は38,762千円減少しております。」
第１四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、当第３四半期累計期間における売上高・利益・利益剰余金への影響額を開示している。会計方針の適用自体に変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は73,127千円増加し、売上原価は3,141千円増加し、売上総利益、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ69,986千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は38,762千円減少しております。」
第１四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、当第２四半期累計期間における売上高・利益・利益剰余金への影響額を開示している。会計方針の適用自体に変更はない。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第１四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、工事契約では履行義務の充足に応じた一定期間にわたる収益認識、製品等では製品ごとの履行義務充足時点での収益認識へ変更した。適用により当第１四半期累計期間の売上高は90,234千円、売上総利益・営業利益・経常利益・税引前四半期純利益はそれぞれ52,481千円増加し、利益剰余金の期首残高は38,762千円減少した。