読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-377
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高13,780,361千円
営業利益1,176,503千円
経常利益1,204,546千円
純利益（親会社株主帰属）834,899千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益339.09円
期末の財政状態
総資産11,328,156千円
うち純資産 8,297,952 千円自己資本比率 73.3%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,227,677
投資-89,356
財務-628,152
純増減+510,169
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,928,508千円
セグメント別売上高港湾 8,172,118千円、地中 2,783,026千円、陸上 973,421千円
セグメント別利益港湾 1,901,515千円、地中 730,345千円、陸上 443,213千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,620百万円
営業利益非開示
経常利益1,016百万円
純利益711百万円
業績の増減要因
港湾事業は高水準を維持したものの、前年度に大型工事が多数出件した反動で売上が減少した。陸上及び地中事業は売上が増加した。主要原材料の軟化は好転要因となったが、港湾事業の反動減により経常利益と当期純利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 166千円
減価償却費114,115千円
受注高・受注残高受注高 13,837百万円 / 受注残高 3,467百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 13,780,361千円 |
| 営業利益 | 1,176,503千円 |
| 経常利益 | 1,204,546千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 834,899千円 |
| １株当たり当期純利益 | 339.09円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.3 / 前期末 70.1 |
| 総資産 | 11,328,156千円 |
| 純資産 | 8,297,952千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,227,677千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -89,356千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -628,152千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,928,508千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,620百万円 / 営業利益 非開示 / 経常利益 1,016百万円 / 純利益 711百万円 |
| セグメント別売上高 | 港湾 8,172,118千円、地中 2,783,026千円、陸上 973,421千円 |
| セグメント別利益 | 港湾 1,901,515千円、地中 730,345千円、陸上 443,213千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 13,837百万円 / 受注残高 3,467百万円 |
| 減価償却費 | 114,115千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 166千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 港湾事業は高水準を維持したものの、前年度に大型工事が多数出件した反動で売上が減少した。陸上及び地中事業は売上が増加した。主要原材料の軟化は好転要因となったが、港湾事業の反動減により経常利益と当期純利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。港湾事業は高水準を維持したものの、前年度に大型工事が多数出件した反動で売上が減少した。主要原材料の軟化は好転要因となったが、港湾事業の反動減の影響により利益も減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。