藤田エンジニアリング（1770）・施策再掲
省エネ・システム提案と販売ルートの開拓・拡大
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2022。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境機器販売事業の連携・顧客開拓・商品拡充15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「また、提供する設備機器や装置、そして、これらとシステムとの融合により、顧客の製造工程や保守メンテナンス業務の合理化、効率化を可能としており、グループ内の情報と技術を結集することによる継続的なビジネスの創造を推進してまいります。」
設備機器・装置とシステムを融合し、顧客業務の合理化・効率化を図る取組みを継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「・提案力の向上」
従来の省エネ・システム提案強化や販売ルート開拓という個別施策は、新計画では提案力の向上として事業基盤強化の中に整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「機器販売及び情報システム事業につきましては、省エネ・システム提案の強化と販売ルートの開拓・拡大に取り組んでまいります。」
省エネ・システム提案の強化と販売ルートの開拓・拡大を施策としている。