収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに82社。
- FY2022収益認識会計基準の通期適用影響額を開示有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は22,296千円増加し、売上原価は11,685千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ10,611千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は11,194千円増加しております。」
収益認識会計基準を通期適用した結果として、売上高・売上原価・利益・利益剰余金への影響額を開示している。 - FY2022-Q3収益認識会計基準の累計適用影響額を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は500,866千円増加し、売上原価は508,972千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ8,105千円減少しております。また、利益剰余金の当期期首残高は11,194千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用について、第3四半期累計期間の売上高・売上原価・各利益および利益剰余金への影響額を具体的に開示している。 - FY2022-Q2収益認識会計基準の適用影響額を開示有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は135,117千円増加し、売上原価は136,648千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,531千円減少しております。また、利益剰余金の当期期首残高は11,194千円増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、当第2四半期累計期間の売上高・売上原価・利益および利益剰余金への影響額を具体的に開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「（2）適用予定日 2022年３月期の期首から適用します。 （3）当該会計基準等の適用による影響 「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、平成34年３月期の期首から適用します。なお、「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定で、連結財務諸表への影響額は評価中としている。