東建コーポレーション（1766）・施策削除
商品の集約化と建築部材の集中購買によるコストダウン
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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製品統合・生産物流拠点のグローバル最適化による事業再編61社が書いているテーマ・逆風4社・追い風64社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019削除有価証券報告書
「建設資材価格の上昇に加えて、利益率の低い賃貸建物の比率が上昇したこと等から完成工事総利益率は低下しました。」
従来記載されていた商品の集約化・建築部材の集中購買によるコストダウン施策は、当期の経営成績の説明では記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、商品の仕様変更や建築部材の集中購買を行う等、積極的にコストダウンに努めたことに加えて、利益率の高い木造２×４工法の賃貸建物の比率が増加したこと等により、完成工事総利益率には改善がみられました。」
商品の仕様変更と建築部材の集中購買を通じたコストダウン方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面におきましては、生産性の向上に加えて、商品の集約化を図り建築部材の集中購買を行う等、積極的にコストダウンに努めたことにより、完成工事総利益率には改善がみられました。」
生産性向上、商品集約、集中購買をコストダウンの手段として記載している。