東建コーポレーション（1766）・施策後退直近の株主総会（2026-07-03）では「前進」
人材確保、新商品開発・受注、営業部員強化
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-07-03。
7記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業組織の拡充・人材育成による受注強化96社が書いているテーマ・逆風1社・追い風97社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-03前進株主総会
「当社においては、優秀な人材の確保・増強、新商品の開発・受注、ＤＸによる業務の効率化を積極的に推進するなど、経営基盤の強化を図ってまいりました。」
従来弱まっていた人材確保・増強について、新商品開発・受注およびDXと並ぶ経営基盤強化施策として再び明示された。 - FY2021後退有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比較して1,065名減少しておりますが、その主な理由は、事業所の閉鎖による経営の合理化、及び新型コロナウイルス感染症拡大の影響に係る新規採用の見送りによるものであります。」
人材の確保・増強を掲げてきたテーマについて、事業所閉鎖による合理化と新規採用の見送りにより、連結従業員数が前期末比1,065名減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社においては、効率的な出店・移設、都市部向けの新商品の開発や営業ツールの拡充を行うなど、都市部での営業体制の強化を図ってまいりました。」
効率的な出店・移設、都市部向け新商品、営業ツールの拡充を通じて、都市部の営業体制を強化したと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「出店計画と連動した営業部員の確保・増強、多様なニーズに対応した商品バリエーションの拡充を実行するなど、経営基盤の強化を図ってまいりました。」
営業部員の確保・増強と商品拡充を経営基盤強化の具体的施策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社においては、優秀な人材の確保・増強、新商品の開発・受注、営業部員の強化施策や経営データの多角的な分析による効率的な出店戦略を実行するなど、経営基盤の強化を図ってまいりました。」
人材確保・増強、新商品開発・受注、営業部員強化を経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社においては、優秀な人材の確保・増強、新商品の開発・受注、営業部員の強化施策や各種経営データの多角的な分析による効率的な出店戦略を実行すると共に、新規事業への挑戦を推し進めるなど、経営基盤の強化を図ってまいりました。」
人材確保・増強、新商品開発・受注、営業部員強化を経営基盤強化の施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社においては、優秀な人材の確保・増強、新商品の開発・受注、営業部員の強化施策を実行すると共に、経営データや市場データの多角的な分析により可視化された経営課題を迅速に解決するなど、経営基盤の強化を図ってまいりました。」
人材、商品、営業の各面を経営基盤強化の具体的施策として列挙している。