読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10
円／株（年間配当予想の増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日非連結（個別）日本基準売上高4,707百万円前年比 +9.9%
営業利益791百万円前年比 +18.1%
経常利益828百万円前年比 +6.4%
純利益（親会社株主帰属）618百万円前年比 -4.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益147.00円
売上高営業利益率16.8%
期末の財政状態
総資産6,136百万円
うち純資産 2,726 百万円自己資本比率 44.4%前期末比 +5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+923
投資-366
財務-37
純増減+520
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,165百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,119百万円（前年比 +8.8%）
営業利益870百万円（前年比 +10.0%）
経常利益890百万円（前年比 +7.4%）
純利益626百万円（前年比 +1.3%）
年間配当予想30円／株 → 40円／株（+33.3%）
配当性向26.9%
株主還元方針数値目標は非開示。今後の事業展開と経営基盤の強化に必要な内部留保を確保しつつ、継続的に配当を実施することを基本方針としている。
業績の増減要因
クラウドサービスの売上増加、新規顧客の獲得、既存顧客のクラウドサービスへの移行、セールスDXソリューションの新規売上・アップセル・契約更新、WOZEの処理枚数増加などにより売上高が増加。役員退職慰労金制度の廃止に伴う引当金繰入額の減少、採用時期のずれによる人件費・採用費の減少により営業利益が増加。投資有価証券償還益の減少により当期純利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券償還益 58,363千円 / 特別損失 非開示
減価償却費469,702千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数4,360,000
期末自己株式数153,967
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 4,707百万円（前年比 +9.9%） |
| 営業利益 | 791百万円（前年比 +18.1%） |
| 経常利益 | 828百万円（前年比 +6.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 618百万円（前年比 -4.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 147.00円 |
| 売上高営業利益率 | 16.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 44.4% / 前期末 38.8% |
| 総資産 | 6,136百万円 |
| 純資産 | 2,726百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 923百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -366百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -37百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,165百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,119百万円（前年比 +8.8%） / 営業利益 870百万円（前年比 +10.0%） / 経常利益 890百万円（前年比 +7.4%） / 純利益 626百万円（前年比 +1.3%） |
| 年間配当予想 | 30円／株 → 40円／株（+33.3%） |
| 配当性向 | 26.9% |
| 株主還元方針 | 数値目標は非開示。今後の事業展開と経営基盤の強化に必要な内部留保を確保しつつ、継続的に配当を実施することを基本方針としている。 |
| 減価償却費 | 469,702千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券償還益 58,363千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,360,000 |
| 期末自己株式数 | 153,967 |
| 業績の増減要因 | クラウドサービスの売上増加、新規顧客の獲得、既存顧客のクラウドサービスへの移行、セールスDXソリューションの新規売上・アップセル・契約更新、WOZEの処理枚数増加などにより売上高が増加。役員退職慰労金制度の廃止に伴う引当金繰入額の減少、採用時期のずれによる人件費・採用費の減少により営業利益が増加。投資有価証券償還益の減少により当期純利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、クラウドサービスの売上増加、新規顧客の獲得、既存顧客のクラウドサービスへの移行、セールスDXソリューションの新規導入・アップセル・契約更新、WOZEの処理枚数増加などにより増加しました。営業利益は、役員退職慰労金制度の廃止に伴う引当金繰入額の減少や、採用時期のずれによる人件費・採用費の減少で販売費及び一般管理費が減少したことにより増加しました。当期純利益は、投資有価証券償還益が前期より減少したことなどにより減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。