読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
43.3
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年1月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高4,646百万円前年比 -5.9%進捗 41.9%
営業利益223百万円前年比 +43.3%進捗 44.6%
経常利益220百万円前年比 +123.9%進捗 43.1%
純利益（親会社株主帰属）146百万円前年比 +160.6%進捗 40.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益32.57円
期末の財政状態
総資産9,646百万円
うち純資産 6,245 百万円自己資本比率 64.7%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,084
投資-190
財務-569
純増減+325
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,222百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,100百万円（前年比 +5.8%）
営業利益500百万円（前年比 +42.2%）
経常利益510百万円（前年比 +35.1%）
純利益360百万円（前年比 +48.5%）
年間配当予想28円 → 30円
業績の増減要因
トータル・インテグレーション部門は大型案件の完工・短工期案件の売上計上で増収。機器インテグレーション部門は一部案件の納期が下期以降となり減収。在庫管理の適正化・収益性改善で売上総利益率が改善し、為替差損減少も利益増に寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 重要な変更 無
特別損益の内訳特別利益 該当なし（当中間期は「-」） / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
減価償却費93百万円
受注高・受注残高トータル・インテグレーション部門 受注高 2,677百万円 / 受注残高 2,207百万円 / 機器インテグレーション部門 受注高 3,002百万円 / 受注残高 2,756百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数4,743,780
期末自己株式数264,657
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 4,646百万円（前年比 -5.9%） |
| 営業利益 | 223百万円（前年比 +43.3%） |
| 経常利益 | 220百万円（前年比 +123.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 146百万円（前年比 +160.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 32.57円 |
| 自己資本比率 | 当期末 64.7 / 前期末 63.2 |
| 総資産 | 9,646百万円 |
| 純資産 | 6,245百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,084百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -190百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -569百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,222百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,100百万円（前年比 +5.8%） / 営業利益 500百万円（前年比 +42.2%） / 経常利益 510百万円（前年比 +35.1%） / 純利益 360百万円（前年比 +48.5%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 30円 |
| 受注高・受注残高 | トータル・インテグレーション部門 受注高 2,677百万円 / 受注残高 2,207百万円 / 機器インテグレーション部門 受注高 3,002百万円 / 受注残高 2,756百万円 |
| 減価償却費 | 93百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当なし（当中間期は「-」） / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 重要な変更 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,743,780 |
| 期末自己株式数 | 264,657 |
| 業績の増減要因 | トータル・インテグレーション部門は大型案件の完工・短工期案件の売上計上で増収。機器インテグレーション部門は一部案件の納期が下期以降となり減収。在庫管理の適正化・収益性改善で売上総利益率が改善し、為替差損減少も利益増に寄与。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。トータル・インテグレーション部門は大型案件の完工と短工期案件の売上計上が進み増収となった一方、機器インテグレーション部門は一部受注案件の納期が下期以降となり減収となりました。在庫管理の適正化・収益性改善で売上総利益率が改善し、為替差損の減少も利益増に寄与したと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。