読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.6
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高2,761百万円前年比 -0.9%進捗 23.6%
営業利益179百万円前年比 -19.6%進捗 28.4%
経常利益188百万円前年比 +79.2%進捗 29.4%
純利益（親会社株主帰属）135百万円前年比 +141.0%進捗 30.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益29.23円
期末の財政状態
総資産11,190百万円
うち純資産 5,752 百万円自己資本比率 51.4%前期末比 -1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,700百万円（前年比 +12.0%）
営業利益630百万円（前年比 +15.2%）
経常利益640百万円（前年比 +8.7%）
純利益450百万円（前年比 +3.8%）
１株当たり当期純利益97.00円
年間配当予想25.00円 → 26.00円
業績の増減要因
機器販売は減少したものの大型FTTH工事が増加。工事原価率の上昇と販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減益となり、為替差損の減少により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無（新規・除外会社の社名は記載なし）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円
受注高・受注残高トータル・インテグレーション部門 受注高 1,638百万円（前年比 +92.9%） / 受注残高 3,427百万円（前年比 +39.7%） / 機器インテグレーション部門 受注高 1,716百万円（前年比 +6.4%） / 受注残高 2,473百万円（前年比 +0.1%）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,943,780株
期末自己株式数301,356株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 2,761百万円（前年比 -0.9%） |
| 営業利益 | 179百万円（前年比 -19.6%） |
| 経常利益 | 188百万円（前年比 +79.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 135百万円（前年比 +141.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 29.23円 |
| 自己資本比率 | 当期末 51.4% / 前期末 53.2% |
| 総資産 | 11,190百万円 |
| 純資産 | 5,752百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,700百万円（前年比 +12.0%） / 営業利益 630百万円（前年比 +15.2%） / 経常利益 640百万円（前年比 +8.7%） / 純利益 450百万円（前年比 +3.8%） / １株当たり当期純利益 97.00円 |
| 年間配当予想 | 25.00円 → 26.00円 |
| 受注高・受注残高 | トータル・インテグレーション部門 受注高 1,638百万円（前年比 +92.9%） / 受注残高 3,427百万円（前年比 +39.7%） / 機器インテグレーション部門 受注高 1,716百万円（前年比 +6.4%） / 受注残高 2,473百万円（前年比 +0.1%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無（新規・除外会社の社名は記載なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,943,780株 |
| 期末自己株式数 | 301,356株 |
| 業績の増減要因 | 機器販売は減少したものの大型FTTH工事が増加。工事原価率の上昇と販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減益となり、為替差損の減少により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型FTTH工事の増加で売上を支えた一方、機器販売の減少、工事原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加により営業利益が減少した。為替差損の減少により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。