退職給付の数理計算上の前提変動リスク
FY2017に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに82社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年４月１日より、当社は、確定給付年金制度の改定を行い、制度改定前の退職者を除き、確定拠出年金制度に全て移行しました。」
退職給付の数理計算上の前提変動リスクを従来どおり開示する一方、2022年4月1日から確定給付年金制度を確定拠出年金制度へ移行する制度変更を明示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
退職給付の数理計算上の前提変動に関する既記載リスクについて、新規発生・重要変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、これらの前提条件の決定は合理的に行われたと判断しておりますが、前提条件と実際の結果が異なる場合は、将来の退職給付費用及び退職給付債務に影響を及ぼす可能性があり、将来の連結財務諸表に重要な影響を及ぼすことも考えられます。」
退職給付の数理計算上の前提と実績の差異が、将来の費用・債務に影響する可能性を継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「前提条件と実際の結果が異なる場合は、将来の退職給付費用及び退職給付債務に影響を及ぼす可能性があり、将来の財務諸表に重要な影響を及ぼすことも考えられます。」
割引率や年金資産の長期期待運用収益率などの数理計算上の前提と実績の差異が、退職給付費用・債務に影響する可能性を開示している。