日本電技（1723）・施策再定義
事業本部と技術本部への組織分割による組織効率向上
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業部制から職能制への組織再編11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
日本電技がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「本社事業本部（2025年４月１日付で本社技術本部に組織変更）」
従来の事業本部と技術本部への組織分割に関連し、2025年4月1日付で本社事業本部を本社技術本部へ組織変更した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした戦略と合わせ当事業の組織改編を活かし、業容の拡大及び事業の効率化を図ってまいります。」
産業システム関連事業の組織改編を業容拡大・事業効率化に活用する方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年４月 組織効率の向上を目的として本社組織の事業本部を分割し、事業本部と技術本部とする」
本社組織の事業本部を事業本部と技術本部に分割し、組織効率の向上を図る組織変更を実施した。