社会システム関連事業の体制強化費用によるTOSYS利益減少
FY2019-Q1に初出。。直近の記載はFY2024-Q2。
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- FY2024-Q2受注微減・売上利益増有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、社会システム関連事業における大型案件の反動減の影響により、受注高17,190百万円（前年同期比0.4％減）となりました。通信事業者からの設備建設工事及び社会システム関連事業において工事が順調に進捗したことにより、売上高15,048百万円（前年同期比8.9％増）、営業利益621百万円（前年同期比38.5％増）となりました。」
TOSYSグループでは大型案件の反動減により受注高が微減した一方、工事進捗により売上高・営業利益が増加した。 - FY2024-Q1受注減・売上利益増有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、通信事業者からの設備建設工事の受注及び社会システム事業における大型案件の反動減の影響により、受注高8,072百万円（前年同期比18.3％減）となりました。通信事業者からの設備建設工事・設備保守の受注及び各種経費削減に取り組み、売上高6,949百万円（前年同期比9.0％増）、営業利益154百万円（前年同期比72.4％増）となりました。」
TOSYSグループでは受注高が減少した一方、設備建設工事・設備保守の受注及び経費削減により売上高・営業利益が増加した。 - FY2023-Q2受注・売上・利益増有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、高度無線環境整備工事の反動減及び通信事業者の設備投資が減少する中、ＩＴソリューション工事、電気設備工事、公共関連工事の受注拡大に取り組んでまいりました。この結果、受注高17,260百万円（前年同期比20.2％増）、売上高13,816百万円（前年同期比5.2％増）、営業利益448百万円（前年同期比1.1％増）となりました。」
高度無線環境整備工事の反動減及び通信事業者の設備投資減少がある一方、ITソリューション、電気設備、公共関連工事の受注拡大により受注・売上・営業利益が増加した。 - FY2023-Q1資材遅延・低利益率工事による減益有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、通信事業者からの設備建設工事受注拡大のほか、ＩＴソリューション工事、電気設備工事、公共関連工事の受注が進んだことにより、受注高9,878百万円（前年同期比44.2％増）となりました。資材納期遅延に伴う工事進捗の遅れ、高度無線環境整備工事の反動減及び低利益率工事などの影響により、売上高6,376百万円（前年同期比4.8％減）、営業利益89百万円（前年同期比74.1％減）となりました。」
TOSYSグループでは受注高が増加した一方、資材納期遅延、高度無線環境整備工事の反動減及び低利益率工事が売上・営業利益の減少要因となった。 - FY2022-Q3減収・増益有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、通信事業者からの設備建設工事及びＧＩＧＡスクール等のＩＴソリューション関連工事の減少により、受注高21,952百万円（前年同期比11.5％減）となりました。繰越工事の完成減少とＧＩＧＡスクールの減少により、売上高20,268百万円（前年同期比0.5％減）となったものの、高利益率工事の完成により、営業利益887百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
TOSYSグループでは受注・売上が減少する一方、高利益率工事の完成により営業利益が増加した。 - FY2022-Q1増収・増益幅拡大有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、ＮＴＴ関連事業及び高度無線環境整備工事の受注拡大に加え、繰越工事の完成により、受注高6,850百万円（前年同期比2.7％増）、売上高6,700百万円（前年同期比14.1％増）、営業利益344百万円（前年同期比175.7％増）となりました。」
NTT関連事業・高度無線環境整備工事の受注拡大と繰越工事の完成により、TOSYSグループは増収・大幅増益となった。 - FY2021-Q3増収・増益幅拡大有価証券報告書
「ＮＴＴ関連事業およびＩＴソリューション事業の受注増加により、受注高は24,817百万円（前年同期比12.6％増）となり、ＮＴＴ関連事業や社会基盤事業が順調に推移したことから、売上高は20,364百万円（前年同期比18.8％増）となりました。営業利益につきましては、粗利率の向上と費用削減に努めた結果、831百万円（前年同期比365.9％増）となりました。」
TOSYSグループでは、受注・売上の増加に加え、粗利率向上と費用削減により営業利益が前年同期比365.9％増となった。 - FY2021-Q2増収・増益幅拡大有価証券報告書
「ＩＴソリューション事業及び社会関連システム事業の受注増加により、受注高は16,597百万円（前年同期比6.5％増）となり、ＮＴＴ関連事業が順調に推移したことから売上高は12,517百万円（前年同期比18.4％増）となりました。営業利益につきましてはＮＴＴ関連事業で低粗利工事が増加したものの、その他の工事で粗利率向上やコロナ禍による各種イベント自粛・延期の費用削減により335百万円（前年同期比308.3％増）となりました。」
低粗利工事の増加要因が残る一方、その他工事の粗利率向上とイベント自粛・延期による費用削減により、TOSYSグループは増収・営業利益308.3％増となった。 - FY2021-Q1増収・黒字化有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、ＮＴＴ関連事業の受注減少により、受注高6,671百万円（前年同期比16.3％減）となりましたが、ＮＴＴ設備事業およびＩＴソリューション事業の売上は順調に推移し、売上高5,871百万円（前年同期比30.6％増）、売上増加の影響により営業利益125百万円（前年同期比―）となりました。」
従来記載されていた社会システム関連事業の費用増加や完成工事減少ではなく、ITソリューション等による増収を背景に営業利益125百万円となった。 - FY2020-Q3減益率更新有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間より実施した日本コムシス株式会社との松本・長岡エリア分担変更により、受注高は220億３千万円（前年同期比31.9％増）、売上高171億３千万円（前年同期比15.4％増）となりました。営業利益につきましては、エリア変更に伴う費用の増加等により１億７千万円（前年同期比69.0％減）となりました。」
TOSYSグループの利益減少要因として、松本・長岡エリア分担変更に伴う費用増加が第三四半期累計でも記載され、営業利益は前年同期比69.0％減となった。 - FY2020-Q2減益要因の変更有価証券報告書
「ＮＴＴ設備事業および社会関連システム事業の受注増加影響等により、受注高は155億７千万円（前年同期比48.7％増）、当第２四半期連結会計期間より実施した日本コムシスとの松本・長岡エリア分担変更により、売上高は105億７千万円（前年同期比6.8％増）となりました。営業利益につきましては、エリア変更に伴う費用の増加により８千万円（前年同期比71.7％減）となりました。」
TOSYSグループの利益減少要因が、従来の体制強化費用や完成工事減少から、松本・長岡エリア分担変更に伴う費用増加へ変化している。 - FY2020-Q1完成工事減少による赤字有価証券報告書
「ＮＴＴ関連事業の受注増加の影響等により、受注高79億７千万円（前年同期比29.8％増）となりましたが、ＮＴＴ設備事業および社会システム関連事業の完成工事減少により売上高44億９千万円（前年同期比12.8％減）となり、売上高減少の影響により営業損失１千万円（前年同期比―）となりました。」
TOSYSグループでは、従来の体制強化費用ではなく、NTT設備事業及び社会システム関連事業の完成工事減少が減収・営業赤字の要因として記載されている。 - FY2019減益要因消失・増益有価証券報告書
「ＴＯＳＹＳグループは、通信事業者における減収が見込まれる中、Ｍ＆Ａによる売上拡大、ＩＴ・ＡＩ技術を活用した商材の展開及びグループ連携による基盤事業の拡大に取り組むとともに、ＲＰＡ利用による業務の改善や働き方改革に取り組み、経費削減にも努めました。この結果、受注高233億８千万円（前期比4.9％増）、売上高238億３千万円（前期比2.8％増）となり、営業利益も、継続的な経費削減施策により14億２千万円（前期比2.6％増）となりました。」
前四半期まで記載されていた社会システム関連事業の体制強化費用ではなく、通期では経費削減等により増益となった。 - FY2019-Q3減益要因の変化有価証券報告書
「社会システム関連事業の完成工事減少により、売上高148億５千万円（前年同期比3.5％減）、営業利益は５億７千万円（前年同期比7.8％減）となりました。」
TOSYSグループでは、従来記載されていた体制強化費用ではなく、社会システム関連事業の完成工事減少が第三四半期累計の減収・減益要因として記載されている。 - FY2019-Q2減益率更新有価証券報告書
「社会システム関連事業における受注減少の影響等により、受注高104億７千万円（前年同期比6.0％減）となりましたが、ＮＴＴ設備事業が順調に推移した結果、売上高99億円（前年同期比1.4％増）となりました。営業利益については、主に社会システム関連事業における体制強化に伴う費用が増加したことにより２億９千万円（前年同期比6.7％減）となりました。」
TOSYSグループでは、社会システム関連事業の体制強化費用の増加が営業利益の前年同期比6.7％減少要因として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「ＮＴＴ設備事業が順調に推移した結果、受注高61億４千万円（前期比13.6％増）、売上高51億５千万円（前期比9.5％増）となりましたが、主に社会システム関連事業における体制強化に伴う費用が増加したことにより営業利益は１億６千万円（前期比15.4％減）となりました。」
TOSYSグループでは受注高・売上高が増加した一方、社会システム関連事業の体制強化費用の増加により営業利益が前年同期比15.4％減少した。