読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
49.5
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年４月１日～2023年９月30日連結日本基準売上高244,889百万円前年比 +6.1%進捗 43.0%
営業利益14,167百万円前年比 +49.5%進捗 41.7%
経常利益14,883百万円前年比 +45.8%進捗 43.1%
純利益（親会社株主帰属）9,536百万円前年比 +45.9%進捗 41.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益79.14円
期末の財政状態
総資産474,014百万円
うち純資産 351,219 百万円自己資本比率 72.9%前期末比 +5.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本コムスグループ 110,049百万円（前年比 +8.6%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 26,941百万円（前年比 -6.3%）、ＴＯＳＹＳグループ 15,048百万円（前年比 +8.9%）、つうけんグループ 28,324百万円（前年比 +13.2%）、ＮＤＳグループ 36,971百万円（前年比 +2.3%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 13,787百万円（前年比 +15.2%）、北陸電話工事グループ 6,689百万円（前年比 -7.9%）、コムシス情報システムグループ 6,112百万円（前年比 +8.6%）
セグメント別利益日本コムシスグループ 6,045百万円（前年比 +247.8%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 1,606百万円（前年比 -37.9%）、ＴＯＳＹＳグループ 621百万円（前年比 +38.5%）、つうけんグループ 2,403百万円（前年比 +30.0%）、ＮＤＳグループ 2,104百万円（前年比 +51.1%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 303百万円（前年比 -2.7%）、北陸電話工事グループ 127百万円（前年比 -33.4%）、コムシス情報システムグループ 692百万円（前年比 +15.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高570,000百万円（前年比 +1.2%）
営業利益34,000百万円（前年比 +5.9%）
経常利益34,500百万円（前年比 +11.5%）
純利益23,000百万円（前年比 +18.9%）
業績予想の修正無（直近に公表されている業績予想から変更なし）
年間配当予想100円 → 105円
業績の増減要因
通信インフラ分野でエリアマネジメント体制の強化と複合技術者育成、ITソリューション・社会システム分野で営業強化、アライアンスパートナー連携による受注拡大、技術者育成、プロジェクトマネジメント強化に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外とも該当なし（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象2023年11月9日開催の取締役会で、自己株式の取得枠を取得株数200万株から250万株へ、取得価額総額40億円から50億円へ拡大した。取得期間と取得方法は変更なし。
減損損失87百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 30百万円、投資有価証券売却益 22百万円、保険返戻金 135百万円、受取損害賠償金 74百万円、関係会社株式売却益 －、その他 57百万円 / 特別損失 固定資産除却損 50百万円、特別退職金 109百万円、減損損失 87百万円、事業構造改革費用 59百万円、その他 40百万円
受注高・受注残高受注高 301,518百万円（前年比 +12.6%） / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数133,000,000
期末自己株式数12,805,462
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2023年９月30日 |
| 売上高 | 244,889百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 14,167百万円（前年比 +49.5%） |
| 経常利益 | 14,883百万円（前年比 +45.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,536百万円（前年比 +45.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 79.14円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.9 / 前期末 67.9 |
| 総資産 | 474,014百万円 |
| 純資産 | 351,219百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 570,000百万円（前年比 +1.2%） / 営業利益 34,000百万円（前年比 +5.9%） / 経常利益 34,500百万円（前年比 +11.5%） / 純利益 23,000百万円（前年比 +18.9%） |
| 業績予想の修正 | 無（直近に公表されている業績予想から変更なし） |
| 年間配当予想 | 100円 → 105円 |
| セグメント別売上高 | 日本コムスグループ 110,049百万円（前年比 +8.6%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 26,941百万円（前年比 -6.3%）、ＴＯＳＹＳグループ 15,048百万円（前年比 +8.9%）、つうけんグループ 28,324百万円（前年比 +13.2%）、ＮＤＳグループ 36,971百万円（前年比 +2.3%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 13,787百万円（前年比 +15.2%）、北陸電話工事グループ 6,689百万円（前年比 -7.9%）、コムシス情報システムグループ 6,112百万円（前年比 +8.6%） |
| セグメント別利益 | 日本コムシスグループ 6,045百万円（前年比 +247.8%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 1,606百万円（前年比 -37.9%）、ＴＯＳＹＳグループ 621百万円（前年比 +38.5%）、つうけんグループ 2,403百万円（前年比 +30.0%）、ＮＤＳグループ 2,104百万円（前年比 +51.1%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 303百万円（前年比 -2.7%）、北陸電話工事グループ 127百万円（前年比 -33.4%）、コムシス情報システムグループ 692百万円（前年比 +15.5%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 301,518百万円（前年比 +12.6%） / 受注残高 非開示 |
| 減損損失 | 87百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 30百万円、投資有価証券売却益 22百万円、保険返戻金 135百万円、受取損害賠償金 74百万円、関係会社株式売却益 －、その他 57百万円 / 特別損失 固定資産除却損 50百万円、特別退職金 109百万円、減損損失 87百万円、事業構造改革費用 59百万円、その他 40百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外とも該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 2023年11月9日開催の取締役会で、自己株式の取得枠を取得株数200万株から250万株へ、取得価額総額40億円から50億円へ拡大した。取得期間と取得方法は変更なし。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 133,000,000 |
| 期末自己株式数 | 12,805,462 |
| 業績の増減要因 | 通信インフラ分野でエリアマネジメント体制の強化と複合技術者育成、ITソリューション・社会システム分野で営業強化、アライアンスパートナー連携による受注拡大、技術者育成、プロジェクトマネジメント強化に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。通信インフラ分野ではエリアマネジメント体制の強化や複合技術者の育成、ITソリューション・社会システム分野では営業強化、アライアンスパートナー連携による受注拡大、技術者育成、プロジェクトマネジメント強化に取り組んだ。自己株式取得枠の拡大理由は、株主への一層の利益還元と、企業環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。