読む価値
34軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
429
億円（2022年3月期営業利益）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算短信補足資料2022年3月期会社の説明として取り出せた項目 3 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高5,890億円+4.6%
営業利益429億円+3.3%
経常利益440億円+2.5%
純利益292億円-0.5%
販管費354億円
売上総利益率
率13.3%
営業利益率
率7.3%
通期業績予想
2023年3月期
受注高
5,900億円
売上高
5,900億円
売上総利益
760億円
販管費
360億円
営業利益
400億円
経常利益
405億円
純利益
270億円
この資料で会社が説明したこと
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 受注高5,570億円前年同期比-5.0%
- 繰越高2,042億円前年同期比-13.5%
セグメント別実績
日本コムス-G
売上高
3,005億円+4.9%
営業利益
192億円-8.9%
サンコム-G
売上高
674億円+13.3%
営業利益
70億円+15.6%
TOSYS-G
売上高
317億円+0.5%
営業利益
17億円+5.8%
つうけん-G
売上高
621億円+11.1%
営業利益
62億円+47.1%
NDS-G
売上高
787億円-1.9%
営業利益
40億円+6.4%
SYSKEN-G
売上高
369億円+5.4%
営業利益
18億円-7.9%
北陸電話工事-G
売上高
172億円+2.9%
営業利益
6億円+22.8%
コムシス情報システム-G
売上高
149億円+2.9%
営業利益
16億円+9.3%
受注高・受注残高
受注高
5,570億円
受注残高
2,042億円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算短信補足資料 |
| 対象決算期 | 2022年3月期 |
| 売上高 | 5,890億円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 429億円（前年比 +3.3%） |
| 経常利益 | 440億円（前年比 +2.5%） |
| 純利益 | 292億円（前年比 -0.5%） |
| 売上総利益率 | 率 13.3% / 前年同期比の増減ポイント 非開示 |
| 営業利益率 | 率 7.3% / 前年同期比の増減ポイント 非開示 |
| 販管費 | 354億円 |
| 通期業績予想 | 2023年3月期 受注高 5,900億円 / 売上高 5,900億円 / 売上総利益 760億円 / 販管費 360億円 / 営業利益 400億円 / 経常利益 405億円 / 純利益 270億円 |
| セグメント別実績 | 日本コムス-G 売上高 3,005億円（前年比 +4.9%） / 営業利益 192億円（前年比 -8.9%） / サンコム-G 売上高 674億円（前年比 +13.3%） / 営業利益 70億円（前年比 +15.6%） / TOSYS-G 売上高 317億円（前年比 +0.5%） / 営業利益 17億円（前年比 +5.8%） / つうけん-G 売上高 621億円（前年比 +11.1%） / 営業利益 62億円（前年比 +47.1%） / NDS-G 売上高 787億円（前年比 -1.9%） / 営業利益 40億円（前年比 +6.4%） / SYSKEN-G 売上高 369億円（前年比 +5.4%） / 営業利益 18億円（前年比 -7.9%） / 北陸電話工事-G 売上高 172億円（前年比 +2.9%） / 営業利益 6億円（前年比 +22.8%） / コムシス情報システム-G 売上高 149億円（前年比 +2.9%） / 営業利益 16億円（前年比 +9.3%） |
| 主要KPI | 指標名 受注高 / 値 5,570億円 / 前年同期比 -5.0%、指標名 繰越高 / 値 2,042億円 / 前年同期比 -13.5% |
| 受注高・受注残高 | 受注高 5,570億円 / 受注残高 2,042億円 |
この書類が述べていない項目（18件）
当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価増減要因の内訳単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額市場規模・シェア質疑応答の論点新しい施策
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2022年3月期の実績について、増減の具体的な理由は記載されていない。2023年3月期の計画については、経済情勢、社会的動向、需要動向、競争激化による価格下落圧力などが業績に影響し得る要因として示されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。