読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.6
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高589,028百万円前年比 +4.6%
営業利益42,963百万円前年比 +3.3%
経常利益44,036百万円前年比 +2.5%
純利益（親会社株主帰属）29,208百万円前年比 -0.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益235.50円
売上高営業利益率7.3%
期末の財政状態
総資産524,062百万円
うち純資産 343,489 百万円自己資本比率 64.5%前期末比 -3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,244
投資-11,109
財務+6,171
純増減+306
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高34,033百万円
セグメント別売上高日本コムシスグループ 292,433百万円（前年比 +4.7%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 65,702百万円（前年比 +11.9%）、ＴＯＳＹＳグループ 30,136百万円（前年比 +0.8%）、つうけんグループ 59,844百万円（前年比 +14.2%）、ＮＤＳグループ 77,763百万円（前年比 -1.8%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 32,481百万円（前年比 -3.0%）、北陸電話工事グループ 16,909百万円（前年比 +4.5%）、コムシス情報システムグループ 11,820百万円（前年比 -1.9%）
セグメント別利益日本コムシスグループ 19,297百万円（前年比 -8.9%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 7,000百万円（前年比 +15.6%）、ＴＯＳＹＳグループ 1,708百万円（前年比 +5.8%）、つうけんグループ 6,297百万円（前年比 +47.1%）、ＮＤＳグループ 4,069百万円（前年比 +6.4%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 1,826百万円（前年比 -7.9%）、北陸電話工事グループ 627百万円（前年比 +22.8%）、コムシス情報システムグループ 1,675百万円（前年比 +9.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高590,000百万円（前年比 +0.2%）
営業利益40,000百万円（前年比 -6.9%）
経常利益40,500百万円（前年比 -8.0%）
純利益27,000百万円（前年比 -7.6%）
年間配当予想85円 → 100円（+17.6%）
配当性向40.3%
業績の増減要因
通信インフラ分野のデジタル通信基盤構築、ITソリューション・社会システム分野の受注拡大、施工体制の強化、M&Aによる事業領域拡大、経費削減・コスト削減、生産性向上など。次期は大型プロジェクトの減少、競争激化、部材不足・納入遅延、原材料価格高騰などを考慮し、増収減益を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1社：藤木鉄工株式会社（2021年11月子会社化） / 除外 非開示 / 重要な子会社の異動 無
重要な後発事象2022年5月12日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は250万株（上限）、取得価額は50億円（上限）、取得期間は2022年5月13日から2023年3月31日まで。
減損損失118百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 223百万円、固定資産売却益 473百万円、抱合せ株式消滅差益 182百万円、負ののれん発生益 170百万円、事業譲渡益 210百万円、その他 86百万円 / 特別損失 固定資産除却損 92百万円、減損損失 118百万円、事業構造改革費用 260百万円、損害賠償金 487百万円、損害補償損失引当金繰入額 463百万円、その他 475百万円
減価償却費9,974百万円
受注高・受注残高受注高 557,085百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数141,000,000株
期末自己株式数18,575,585株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 589,028百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 42,963百万円（前年比 +3.3%） |
| 経常利益 | 44,036百万円（前年比 +2.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 29,208百万円（前年比 -0.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 235.50円 |
| 売上高営業利益率 | 7.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 64.5% / 前期末 68.3% |
| 総資産 | 524,062百万円 |
| 純資産 | 343,489百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,244百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -11,109百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,171百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 34,033百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 590,000百万円（前年比 +0.2%） / 営業利益 40,000百万円（前年比 -6.9%） / 経常利益 40,500百万円（前年比 -8.0%） / 純利益 27,000百万円（前年比 -7.6%） |
| 年間配当予想 | 85円 → 100円（+17.6%） |
| 配当性向 | 40.3% |
| セグメント別売上高 | 日本コムシスグループ 292,433百万円（前年比 +4.7%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 65,702百万円（前年比 +11.9%）、ＴＯＳＹＳグループ 30,136百万円（前年比 +0.8%）、つうけんグループ 59,844百万円（前年比 +14.2%）、ＮＤＳグループ 77,763百万円（前年比 -1.8%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 32,481百万円（前年比 -3.0%）、北陸電話工事グループ 16,909百万円（前年比 +4.5%）、コムシス情報システムグループ 11,820百万円（前年比 -1.9%） |
| セグメント別利益 | 日本コムシスグループ 19,297百万円（前年比 -8.9%）、サンワコムシスエンジニアリンググループ 7,000百万円（前年比 +15.6%）、ＴＯＳＹＳグループ 1,708百万円（前年比 +5.8%）、つうけんグループ 6,297百万円（前年比 +47.1%）、ＮＤＳグループ 4,069百万円（前年比 +6.4%）、ＳＹＳＫＥＮグループ 1,826百万円（前年比 -7.9%）、北陸電話工事グループ 627百万円（前年比 +22.8%）、コムシス情報システムグループ 1,675百万円（前年比 +9.3%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 557,085百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 9,974百万円 |
| 減損損失 | 118百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 223百万円、固定資産売却益 473百万円、抱合せ株式消滅差益 182百万円、負ののれん発生益 170百万円、事業譲渡益 210百万円、その他 86百万円 / 特別損失 固定資産除却損 92百万円、減損損失 118百万円、事業構造改革費用 260百万円、損害賠償金 487百万円、損害補償損失引当金繰入額 463百万円、その他 475百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社：藤木鉄工株式会社（2021年11月子会社化） / 除外 非開示 / 重要な子会社の異動 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年5月12日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は250万株（上限）、取得価額は50億円（上限）、取得期間は2022年5月13日から2023年3月31日まで。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 141,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 18,575,585株 |
| 業績の増減要因 | 通信インフラ分野のデジタル通信基盤構築、ITソリューション・社会システム分野の受注拡大、施工体制の強化、M&Aによる事業領域拡大、経費削減・コスト削減、生産性向上など。次期は大型プロジェクトの減少、競争激化、部材不足・納入遅延、原材料価格高騰などを考慮し、増収減益を見込む。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。受注拡大、施工体制の強化、グループリソースの最適活用、M&Aによる事業領域の拡大、経費・直接工事費などのコスト削減、生産性向上に取り組んだ。次期については、大型プロジェクトの減少、競争激化、部材不足・納入遅延、原材料価格高騰などを考慮し、増収減益を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。