東急建設（1720）・施策再定義
営業・施工・技術の三位一体による中期経営計画の推進
FY2021-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業・製造・開発の連携強化と統括体制整備68社が書いているテーマ・逆風0社・追い風69社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「長期経営計画 “To zero, from zero.”に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
Shinka2020最終年度における営業・施工・技術の三位一体という推進方法から、長期経営計画に基づくコア事業・戦略事業及び知の深化・探索の枠組みへ移行している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「最終年度である「中期経営計画 2018-2020 『Shinka2020』」に基づき、営業・施工・技術が三位一体となり取り組みを進め、ＩＣＴの活用による働き方改革等の施策を着実に実行する」
Shinka2020の最終年度において、営業・施工・技術を三位一体とした取り組みとICT活用による働き方改革を着実に実行する方針を再確認している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「最終年度である「中期経営計画 2018-2020 『Shinka2020』」に基づき、営業・施工・技術が三位一体となり取り組みを進め」
Shinka2020の最終年度における計画推進の方法として、営業・施工・技術を一体化して取り組む体制を初めて明示している。