安藤・間（1719）・事実当中間累計期間に重要な減損損失なし
固定資産の減損損失の計上
FY2018-Q2に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
19記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数事業・本社の事業資産減損損失17社が書いているテーマ・逆風17社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1当中間累計期間に重要な減損損失なし有価証券報告書
「２ 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失またはのれん等に関する事項がないとしている。 - FY2025通期に32百万円の減損損失を計上有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 遊休資産 土地 千葉県 32」
千葉県の遊休資産について32百万円の減損損失を計上した。前年度は該当事項がなかった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「２ 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
第2四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失またはのれん等に関する事項がないとしている。 - FY2023通期に75百万円の減損損失を計上有価証券報告書
「減損損失 当連結会計年度 賃貸資産 土地 神奈川県 26 遊休資産 土地 千葉県 49」
当年度は賃貸資産26百万円、遊休資産49百万円、合計75百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「２ 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
第3四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失またはのれん等に関する事項がないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第3四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2021通期に宮城県の賃貸用途土地で884百万円の減損損失を計上有価証券報告書
「不動産賃貸 土地 宮城県 884」
前年度は重要な減損損失がなかったが、当年度は東北支店ビルの建替えおよび一部賃貸用途への変更に伴い、賃貸用途部分の土地について884百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第3四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2020-Q1当第1四半期に減損損失なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2019通期に45百万円の減損損失を計上有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年４月１日 至 2019年３月31日） 遊休資産 土地 福島県 45」
当連結会計年度に福島県の遊休資産について45百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第3四半期累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2019-Q2当第2四半期に減損損失なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失がないと記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日） 賃貸資産 土地 神奈川県 24 遊休資産 土地、借地権 千葉県、埼玉県 727」
通期の減損損失は752百万円となり、前期の1,097百万円から減少した。内訳は賃貸資産24百万円、遊休資産727百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 － 170」
第3四半期累計の損益計算書に減損損失170百万円が引き続き計上されている。セグメント情報では当第3四半期累計期間に新たな減損損失の情報はない。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「「その他」セグメントの賃貸用資産及び「全社」セグメントの遊休資産において、減損損失を計上している。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては、それぞれ24百万円及び145百万円である。」
その他セグメントの賃貸用資産24百万円および全社セグメントの遊休資産145百万円、合計170百万円の減損損失を第2四半期累計期間に計上している。