顧客との契約から生じる収益の一時点・一定期間別開示
FY2022-Q3に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2025残存履行義務に配分した取引価格が減少有価証券報告書
「当連結会計年度において残存履行義務に配分した取引価格は23,109,029千円であり、概ね２年以内に履行される見込であります。」
残存履行義務に配分した取引価格は前期の27,448,972千円から23,109,029千円へ減少したが、概ね2年以内に履行される見込みは継続している。 - FY2024残存履行義務に配分した取引価格が小幅減少有価証券報告書
「当連結会計年度において残存履行義務に配分した取引価格は27,448,972千円であり、概ね２年以内に履行される見込であります。」
残存履行義務に配分した取引価格は前期の27,550,290千円から27,448,972千円へ小幅に減少し、概ね2年以内に履行される見込みが継続している。 - FY2023残存履行義務に配分した取引価格が増加有価証券報告書
「当連結会計年度において残存履行義務に配分した取引価格は27,550,290千円であり、概ね２年以内に履行される見込であります。」
残存履行義務に配分した取引価格は27,550,290千円で、主に建設事業において概ね2年以内に履行される見込みとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 2,467,597 1,219,272 7,770,696 276,703 11,734,269 612,783 12,347,053 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 6,187,894 3,864,845 381,477 － 10,434,218 － 10,434,218」
収益認識会計基準に基づき、顧客との契約から生じる収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,674,316 827,415 4,652,169 195,049 7,348,950 390,054 7,739,004 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 4,593,202 3,024,538 265,259 － 7,883,000 － 7,883,000」
収益認識会計基準に基づき、顧客との契約から生じる収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 900,311 480,260 3,383,619 121,314 4,885,506 171,718 5,057,224 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 2,695,044 2,290,872 167,633 － 5,153,550 － 5,153,550」
収益認識会計基準に基づき、顧客との契約から生じる収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示が継続している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 3,912,776 1,210,215 8,743,804 345,542 14,212,339 599,102 14,811,442 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 6,258,485 1,404,684 250,047 － 7,913,216 － 7,913,216 顧客との契約から生じる収益 10,171,262 2,614,900 8,993,851 345,542 22,125,556 599,102 22,724,658」
収益認識会計基準の適用に伴い、顧客との契約から生じる収益を、一時点で移転される財又はサービスと一定期間にわたり移転される財又はサービスに分解して開示している。