販売用不動産の売却によるたな卸資産減少
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1販売用不動産・棚卸資産が減少へ転換有価証券報告書
「販売用不動産 6,754,816 千円 5,646,689 千円 計 8,647,117 7,020,337」
販売用不動産は6,754,816千円から5,646,689千円へ、棚卸資産全体は8,647,117千円から7,020,337千円へ減少した。営業活動キャッシュ・フローでも棚卸資産の減少1,647,878千円が資金増加要因となった。 - FY2025販売用不動産・棚卸資産の増加が継続有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計につきましては、当社グループにおいて大型物件工事の進捗に伴い、受取手形・完成工事未収入金等が増加したこと等から38,882,459千円（前連結会計年度末は32,571,464千円）となりました。」
棚卸資産は7,152,779千円から8,647,117千円へ、販売用不動産は5,778,864千円から6,754,816千円へ増加した。 - FY2025-H1販売用不動産の取得により棚卸資産が大幅増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計につきましては、当社において販売用不動産の取得に伴い棚卸資産が増加したこと等から、35,792,558千円（前連結会計年度末は32,571,464千円）となりました。」
販売用不動産の取得に伴い、棚卸資産は7,152,779千円から10,043,114千円へ増加し、販売用不動産も5,778,864千円から8,544,208千円へ増加した。 - FY2024販売用不動産の取得等により棚卸資産が大幅増加有価証券報告書
「当社グループにおいて販売用不動産の取得に伴い棚卸資産が増加したこと等から32,571,464千円（前連結会計年度末は30,118,560千円）となりました。」
棚卸資産は6,033,735千円から7,152,779千円へ増加し、販売用不動産も4,838,603千円から5,778,864千円へ増加した。 - FY2024-H1棚卸資産が期首比減少から増加へ転換有価証券報告書
「棚卸資産 6,033,735 6,076,695」
棚卸資産は2023年12月31日の6,033,735千円から2024年6月30日の6,076,695千円へ増加し、FY2024-Q1の期首比減少から増加へ転じた。販売用不動産も4,838,603千円から4,859,468千円へ増加した。 - FY2024-Q1棚卸資産が増加から減少へ転換有価証券報告書
「棚卸資産 6,033,735 5,802,390」
棚卸資産は2023年12月31日の6,033,735千円から2024年3月31日の5,802,390千円へ減少し、直前の通期報告での増加から減少へ転じた。 - FY2023棚卸資産及び販売用不動産が増加有価証券報告書
「販売用不動産 3,200,066 千円 4,838,603 千円 計 5,656,948 6,033,735」
販売用不動産は3,200,066千円から4,838,603千円へ、棚卸資産全体は5,656,948千円から6,033,735千円へ増加した。 - FY2023-Q3棚卸資産が減少から増加へ転換有価証券報告書
「棚卸資産 5,656,948 6,792,996」
棚卸資産は前連結会計年度末の5,656,948千円から6,792,996千円へ増加し、前回までの期首比減少から増加へ転じた。 - FY2023-Q2販売用不動産は増加も棚卸資産全体は減少有価証券報告書
「販売用不動産 3,200,066 千円 4,299,885 千円」
販売用不動産は前期末の3,200,066千円から4,299,885千円へ増加した一方、棚卸資産全体は5,656,948千円から5,403,709千円へ減少した。 - FY2023-Q1工事完成に伴い棚卸資産が減少有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計に関しましては、工事完成に伴い棚卸資産が減少した影響等により、29,638,580千円（前連結会計年度末は30,998,703千円）となりました。」
工事完成に伴い棚卸資産は5,656,948千円から4,366,095千円へ減少し、資産合計も減少した。 - FY2022-Q3販売用不動産売却等により棚卸資産減少が継続有価証券報告書
「棚卸資産 5,936,215 3,469,690」
棚卸資産は2021年12月31日の5,936,215千円から2022年９月30日の3,469,690千円へ減少した。経営成績分析では販売用不動産の売却等による現金預金増加も記載されている。 - FY2022-Q2販売用不動産及び棚卸資産の減少が進展有価証券報告書
「販売用不動産 3,890,343 千円 2,432,972 千円 計 5,936,215 3,723,517」
販売用不動産は3,890,343千円から2,432,972千円へ、棚卸資産全体は5,936,215千円から3,723,517千円へ減少した。営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産の減少1,736,273千円が資金増加要因となった。 - FY2022-Q1棚卸資産減少が継続有価証券報告書
「棚卸資産 5,936,215 4,587,110」
棚卸資産は2021年12月31日の5,936,215千円から2022年3月31日の4,587,110千円へ減少した。 - FY2021たな卸資産・販売用不動産が増加へ転換有価証券報告書
「販売用不動産 2,936,024 千円 3,890,343 千円 計 4,760,701 5,936,215」
販売用不動産は2,936,024千円から3,890,343千円へ、たな卸資産全体は4,760,701千円から5,936,215千円へ増加した。従来の期末比減少傾向から増加へ転じている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「たな卸資産 4,760,701 4,612,941」
たな卸資産は前連結会計年度末の4,760,701千円から4,612,941千円へ減少した。 - FY2021-Q2販売用不動産増加もたな卸資産全体は減少有価証券報告書
「販売用不動産 2,936,024 千円 3,068,118 千円」
販売用不動産は前連結会計年度末の2,936,024千円から3,068,118千円へ増加した一方、たな卸資産全体は4,760,701千円から4,615,056千円へ減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「たな卸資産 4,760,701 3,804,186」
たな卸資産は前連結会計年度末の4,760,701千円から3,804,186千円へ減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売用不動産 2,941,013 千円 2,936,024 千円」
販売用不動産は前期末から小幅に減少し、たな卸資産全体も5,122,282千円から4,760,701千円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「たな卸資産 5,122,282 4,140,030」
たな卸資産は前連結会計年度末の5,122,282千円から4,140,030千円へ減少した。 - FY2020-Q2販売用不動産増加によりたな卸資産が増加有価証券報告書
「販売用不動産 2,941,013 千円 3,241,522 千円」
販売用不動産は前連結会計年度末の2,941,013千円から3,241,522千円へ増加し、たな卸資産全体は5,122,282千円から4,762,985千円へ減少した。従来の販売用不動産売却による減少傾向とは異なる動きが示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「たな卸資産 5,122,282 4,262,839」
たな卸資産は2019年12月31日の5,122,282千円から2020年３月31日の4,262,839千円へ減少した。 - FY2019たな卸資産の減少が通期でも継続有価証券報告書
「たな卸資産 5,678,470 5,122,282」
たな卸資産は前連結会計年度末の5,678,470千円から5,122,282千円へ減少した。内訳では販売用不動産が3,407,394千円から2,941,013千円へ減少している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「たな卸資産 5,678,470 4,863,803」
たな卸資産は2018年12月31日の5,678,470千円から2019年９月30日の4,863,803千円へ減少した。前四半期に続き、期首比で減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「たな卸資産 5,678,470 4,876,653」
たな卸資産は2018年12月31日の5,678,470千円から2019年６月30日の4,876,653千円へ減少した。営業活動によるキャッシュ・フローでも、たな卸資産の減少801,892千円が資金増加要因として記載されている。 - FY2019-Q1たな卸資産増加から減少へ転換有価証券報告書
「たな卸資産 5,678,470 5,404,831」
たな卸資産は2018年12月31日の5,678,470千円から2019年３月31日の5,404,831千円へ減少し、前四半期報告時の増加から減少へ転じた。 - FY2018-Q3たな卸資産増加へ転換有価証券報告書
「たな卸資産 5,319,702 6,461,110」
たな卸資産は前連結会計年度末の5,319,702千円から6,461,110千円へ増加した。前四半期報告書での減少から増加へ転じている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「たな卸資産 5,319,702 4,892,725」
たな卸資産は前連結会計年度末の5,319,702千円から4,892,725千円へ減少した。営業活動によるキャッシュ・フローでもたな卸資産の減少426,977千円が増加要因として記載されている。 - FY2018-Q1たな卸資産減少へ転換有価証券報告書
「たな卸資産 5,319,702 4,383,590」
たな卸資産は平成29年12月31日の5,319,702千円から平成30年３月31日の4,383,590千円へ減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「たな卸資産 3,350,741 ※２ 4,683,459」
たな卸資産は前連結会計年度末の3,350,741千円から4,683,459千円へ増加している。第３四半期では、土地154,483千円の販売用不動産への振替も引き続き記載されている。 - FY2017-Q2販売用不動産取得でたな卸資産増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の資産合計に関しましては、当第２四半期連結累計期間において当社の工事完成に伴う受取手形・完成工事未収入金等の増加や、連結子会社であるセキスイハイム山陽株式会社及び株式会社リブライフにおいて販売用不動産を取得したことに伴いたな卸資産が増加したこと等により、30,705,001千円（前連結会計年度末は27,378,766千円）となりました。」
従来の販売用不動産売却によるたな卸資産減少から、今回は販売用不動産の取得に伴うたな卸資産増加が記載され、たな卸資産は3,350,741千円から4,508,933千円へ増加した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産につきましては、工事代金の回収に伴い受取手形・完成工事未収入金等が減少したこと及び連結子会社であるセキスイハイム山陽株式会社において販売用不動産が減少したこと等により、27,378,766千円（前連結会計年度末は28,116,681千円）となりました。」
販売用不動産は1,699,456千円から1,368,183千円へ減少し、たな卸資産全体も減少した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「現金預金が増加した一方で、受取手形・完成工事未収入金等やたな卸資産が減少したこと等により、27,793,869千円（前連結会計年度末は28,116,681千円）となりました。」
たな卸資産の減少は継続して記載されているが、本 filing では販売用不動産の売却との直接の因果関係までは説明されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において連結子会社であるセキスイハイム山陽株式会社における販売用不動産売却に伴い、たな卸資産が減少したこと等により、28,059,017千円（前連結会計年度末は28,116,681千円）となりました。」
販売用不動産の売却がたな卸資産の減少要因として記載されている。