読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-3.3
%（連結売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高26,370百万円前年比 -3.3%
営業利益1,266百万円前年比 -2.9%
経常利益1,323百万円前年比 +1.7%
純利益（親会社株主帰属）731百万円前年比 -8.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益669円02銭
期末の財政状態
総資産30,561百万円
うち純資産 15,885 百万円自己資本比率 45.7%前期末比 -3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,895
投資-983
財務-1,309
純増減+1,603
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,884百万円
セグメント別売上高建設事業 9,142,406千円（前年比 -12.3%）、設備事業 4,116,716千円（前年比 +0.4%）、住宅事業 10,983,836千円（前年比 +3.2%）、不動産賃貸事業 1,399,191千円（前年比 +4.1%）
セグメント別利益建設事業 501,497千円（前年比 -19.0%）、設備事業 8,404千円（前年比 -94.7%）、住宅事業 133,016千円、不動産賃貸事業 490,185千円（前年比 +20.3%）
地域別売上高本邦以外の国又は地域 該当事項なし（外部顧客への売上高なし）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高30,000百万円（前年比 +13.8%）
営業利益1,300百万円（前年比 +2.6%）
経常利益1,300百万円（前年比 -1.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益800百万円（前年比 +9.4%）
年間配当予想100円／株 → 160円／株（+60.0%）
業績の増減要因
建設事業では、土壌改良や設計変更の影響による工事の一時中断で進捗が遅れた。設備事業では受注競争の激化、収益性の高い物件の確保難、原材料高が影響した。住宅事業では引渡棟数の増加と原価低減、不動産賃貸事業では販売費及び一般管理費の減少、その他事業では減価償却費の減少が寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失3,772千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,409千円 / 特別損失 減損損失 3,772千円、固定資産除却損 47,038千円、投資有価証券評価損 3,516千円、持分変動損失 4,544千円
減価償却費533,186千円
受注高・受注残高受注高 26,018百万円（前年比 +11.4%） / 受注残高 非開示
期末発行済株式数1,153,263株
期末自己株式数60,081株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 26,370百万円（前年比 -3.3%） |
| 営業利益 | 1,266百万円（前年比 -2.9%） |
| 経常利益 | 1,323百万円（前年比 +1.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 731百万円（前年比 -8.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 669円02銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 45.7 / 前期末 49 |
| 総資産 | 30,561百万円 |
| 純資産 | 15,885百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,895百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -983百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,309百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,884百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,000百万円（前年比 +13.8%） / 営業利益 1,300百万円（前年比 +2.6%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 -1.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 800百万円（前年比 +9.4%） |
| 年間配当予想 | 100円／株 → 160円／株（+60.0%） |
| セグメント別売上高 | 建設事業 9,142,406千円（前年比 -12.3%）、設備事業 4,116,716千円（前年比 +0.4%）、住宅事業 10,983,836千円（前年比 +3.2%）、不動産賃貸事業 1,399,191千円（前年比 +4.1%） |
| セグメント別利益 | 建設事業 501,497千円（前年比 -19.0%）、設備事業 8,404千円（前年比 -94.7%）、住宅事業 133,016千円、不動産賃貸事業 490,185千円（前年比 +20.3%） |
| 地域別売上高 | 本邦以外の国又は地域 該当事項なし（外部顧客への売上高なし） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 26,018百万円（前年比 +11.4%） / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 533,186千円 |
| 減損損失 | 3,772千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,409千円 / 特別損失 減損損失 3,772千円、固定資産除却損 47,038千円、投資有価証券評価損 3,516千円、持分変動損失 4,544千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 1,153,263株 |
| 期末自己株式数 | 60,081株 |
| 業績の増減要因 | 建設事業では、土壌改良や設計変更の影響による工事の一時中断で進捗が遅れた。設備事業では受注競争の激化、収益性の高い物件の確保難、原材料高が影響した。住宅事業では引渡棟数の増加と原価低減、不動産賃貸事業では販売費及び一般管理費の減少、その他事業では減価償却費の減少が寄与した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。建設事業で土壌改良や設計変更の影響による工事の一時中断が複数発生し、進捗が遅れたため売上高が減少しました。営業利益は売上高減少の影響を受け、経常利益は飲食事業の時短営業に対する助成金収入により増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、本店移転に伴う旧社屋の解体工事費用を特別損失に計上した影響で減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。