SDSホールディングス(1711)・施策再定義
省エネルギー事業の少人数運営と高収益案件への選別
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
高利益率案件の増加による営業利益改善14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
SDSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「省エネルギー関連事業につきましては、積極的に新たなクライアント獲得を行った結果、売上高は前年に比し増加しましたが、原価率の上昇や管理体制強化及び有資格者採用などによるコスト増により、前年に続き、セグメント利益はマイナスとなりました。」
従来の少人数運営・案件選別の記載に加え、管理体制強化や有資格者採用を進めた結果としてコスト増が生じたことを示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「省エネルギー関連事業におきましては、現状は、大幅に人員を絞り込んで事業推進しておりますが、継続顧客から受託した省エネ改修工事を中心に売上構築しました」
省エネルギー事業では引き続き大幅に人員を絞り込み、継続顧客からの省エネ改修工事を中心に売上を構築している。 - FY2016初出有価証券報告書
「省エネルギー関連事業につきましては、人員を絞り込み少人数で事業を推進いたしました。」
成約に至らなかった案件がある一方、利益率の高い別案件を受注し、売上総利益の確保を図っている。