人材の確保・育成
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「区分 指標 目標（ 2026年度 迄） 実績（当連結会計年度） １.人材育成の推進 eラーニング受講件数（*1） 40 件 30 件 ２.多様な人材登用 女性管理職比率（*1） 35.0 % 33.3 % ３.働きやすい風土 １人当たり残業時間（非管理職） 9.0 H 10.0 H」
人材育成等の目標について、eラーニング受講件数の目標が従来の30件から40件へ引き上げられた。実績は30件、女性管理職比率は33.3％、非管理職の1人当たり残業時間は10.0時間である。 - 2026-05-25前進株式の発行・処分
「当社グループの業績向上及び企業価値増大に対する意欲や士気を高めること等を目的として、当社取締役及び従業員並びに当社完全子会社の従業員に対し、新株予約権を発行するものであります。」
役職員の意欲・士気向上を目的とするストックオプションの具体的な付与を決定した。当社取締役3名、当社従業員6名、完全子会社従業員5名を対象とし、新株予約権5,000個（目的株式数500,000株）、権利行使期間は2027年6月28日から2035年6月27日までと定めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「区分 指標 目標（2026年度迄） 実績（当連結会計年度） １.人材育成の推進 eラーニング受講件数（*1） 30件 20件 ２.多様な人材登用 女性管理職比率（*1） 35.0% 33.3% ３.働きやすい風土 １人当たり残業時間（非管理職） 9.0H 12.0H」
人材育成、多様な人材登用、働きやすい風土について、2026年度までの目標と当連結会計年度の実績を示した。eラーニング受講件数は20件、女性管理職比率は33.3％、非管理職の1人当たり残業時間は12.0時間である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「社員のスキル育成のための効果的な仕組みを構築するとともに、省エネルギーシステム、設備構築を確実にマネジメントし、技術的な問題等を理解し、解決できる人材については積極的に確保を図ってまいります。」
スキル育成の仕組みの構築と、技術的問題を理解・解決できる人材の積極確保を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社員のスキル育成のための効果的な仕組みを構築するとともに、省エネルギーシステム、設備構築を確実にマネジメントし、技術的な問題等を理解し、解決できる人材については積極的に確保を図ってまいります。」
社員のスキル育成の仕組み構築と、技術的問題を理解・解決できる人材の積極確保を通じて、人材の確保・育成を進める方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社員のスキル育成のための効果的な仕組みを構築するとともに、省エネルギーシステム、設備構築を確実にマネジメントし、技術的な問題等を理解し、解決できる人材については積極的に確保を図ってまいります。」
人材の確保・育成を重要課題として継続し、社員のスキル育成の仕組み構築と、技術的問題を解決できる人材の積極採用を手段として示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度に引き続き、各案件の精査を行い、営業部においては新たに経験のある人材を確保することで体制の強化をはかっております。」
人材確保・育成の方針に加え、営業部で経験のある人材を新たに確保し、体制を強化したと記載している。有資格者採用もコスト要因として示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした環境の中で、急拡大する再生可能エネルギー市場に対応するため、増加する案件に効率的に対応すべく戦略的事業パートナーの強化並びに新たなパートナー企業との連携を図るとともに、人材確保と人材育成が当社の事業拡大する上で、重要な課題であると考えております。」
事業拡大上の重要課題として、人材の確保と育成を引き続き挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材確保と人材育成が当社の事業拡大する上で、重要な課題であると考えております。」
人材を重要な経営資源と位置づけ、優秀な人材の確保・育成を重視している。