SDSホールディングス（1711）・事実減損損失再計上
省エネ設備・貸付用設備の減損損失計上
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023減損損失再計上有価証券報告書
「上記の事業用資産については、事業における収益性の著しい低下及び今後の事業計画等を考慮した結果、減損損失1,661千円として特別損失に計上しております。」
前年度の17.336百万円に続き、当年度も事業用資産の収益性低下を理由として1.661百万円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q2当期減損損失なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(自 2022年４月１日至 2022年９月30日) 該当事項はありません。」
前年度に17.336百万円計上していた省エネ設備・貸付用設備および本社設備の減損損失について、当第2四半期累計期間は該当事項がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「上記の事業用資産については、事業における収益性の著しい低下及び今後の事業計画等を考慮した結果、減損損失17,336千円として特別損失に計上しております。」
事業用資産の収益性低下を理由とする減損損失17.336百万円の計上を年度決算でも確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当初の投資回収見込みを下回ることとなった設備について減損損失を認識し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失17,336千円として特別損失に計上しております。」
省エネ設備、貸付用設備および本社設備について、当初の投資回収見込みを下回ったことを理由とする減損損失17.336百万円の計上を継続して記載している。 - FY2022-Q2減損損失の範囲・金額拡大有価証券報告書
「当初の投資回収見込みを下回ることとなった設備について減損損失を認識し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失17,336千円として特別損失に計上しております。」
前回の省エネ設備・貸付用設備の減損損失559千円に加え、本 filing では同設備688千円、本社の建物付属設備16,496千円および工具器具・備品150千円、合計17.336百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当初の投資回収見込みを下回ることとなった設備について減損損失を認識し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失559千円として特別損失に計上しております。」
京都府京都市および福岡県福岡市の省エネ設備・貸付用設備について、当初の投資回収見込みを下回ったため減損損失559千円を計上した。将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれ、回収可能価額は零としている。