読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.6
営業利益の前期比増減率（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高359,948百万円前年比 0.0%
営業利益10,128百万円前年比 +18.6%
経常利益8,930百万円前年比 +25.2%
純利益（親会社株主帰属）7,440百万円前年比 -20.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益185.59円
売上高営業利益率2.8％
期末の財政状態
総資産250,806百万円
うち純資産 136,895 百万円自己資本比率 54.6%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,490
投資+3,788
財務+1,608
純増減+3,906
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高35,672百万円
セグメント別売上高デバイス事業 254,682百万円（前年比 -1.9%）、ソリューション事業 105,265百万円（前年比 +5.0%）
セグメント別利益デバイス事業 5,732百万円（前年比 +27.9%）、ソリューション事業 4,368百万円（前年比 +19.9%）
地域別売上高顧客所在地 198,259百万円、88,044百万円、60,865百万円、12,778百万円 / 所在地別セグメント（外部顧客） 211,381百万円、77,387百万円、59,126百万円、12,052百万円
見通しと株主還元
年間配当予想140円 → 140円（0.0%）
配当性向75.4％
業績の増減要因
デバイス事業はテレビ、OA機器、産業機器向け半導体・デバイスの減少で減収となったが、新規案件の獲得などにより収益性の高い製品の売上構成が上昇し増益。ソリューション事業は幅広い商材の販売が堅調に推移し、AI分野等の高付加価値型案件が拡大して増収増益。当期純利益は前期の段階取得に係る差益の計上および投資有価証券売却益の減少により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 －社 / 社名 記載なし
重要な後発事象2026年４月１日付の連結子会社間の吸収合併（株式会社リョーサンが存続会社、菱洋エレクトロ株式会社が消滅会社、合併後の名称はリョーサン菱洋株式会社）および自己株式400万株の消却決議（消却予定日2026年５月25日）
減損損失47百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 2,360百万円、関税還付金 399百万円 / 特別損失 減損損失 47百万円、投資有価証券売却損 206百万円、清算関連費用 50百万円、経営統合関連費用 133百万円
減価償却費1,628百万円
受注高・受注残高受注高 デバイス事業 265,269百万円 / ソリューション事業 134,258百万円 / 計 399,527百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数54,000,000株
期末自己株式数13,899,056株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 359,948百万円（前年比 0.0%） |
| 営業利益 | 10,128百万円（前年比 +18.6%） |
| 経常利益 | 8,930百万円（前年比 +25.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,440百万円（前年比 -20.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 185.59円 |
| 売上高営業利益率 | 2.8％ |
| 自己資本比率 | 当期末 54.6％ / 前期末 57.0％ |
| 総資産 | 250,806百万円 |
| 純資産 | 136,895百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,490百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3,788百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,608百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 35,672百万円 |
| 年間配当予想 | 140円 → 140円（0.0%） |
| 配当性向 | 75.4％ |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 254,682百万円（前年比 -1.9%）、ソリューション事業 105,265百万円（前年比 +5.0%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 5,732百万円（前年比 +27.9%）、ソリューション事業 4,368百万円（前年比 +19.9%） |
| 地域別売上高 | 顧客所在地 198,259百万円、88,044百万円、60,865百万円、12,778百万円 / 所在地別セグメント（外部顧客） 211,381百万円、77,387百万円、59,126百万円、12,052百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 デバイス事業 265,269百万円 / ソリューション事業 134,258百万円 / 計 399,527百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 1,628百万円 |
| 減損損失 | 47百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 2,360百万円、関税還付金 399百万円 / 特別損失 減損損失 47百万円、投資有価証券売却損 206百万円、清算関連費用 50百万円、経営統合関連費用 133百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 －社 / 社名 記載なし |
| 重要な後発事象 | 2026年４月１日付の連結子会社間の吸収合併（株式会社リョーサンが存続会社、菱洋エレクトロ株式会社が消滅会社、合併後の名称はリョーサン菱洋株式会社）および自己株式400万株の消却決議（消却予定日2026年５月25日） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 54,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 13,899,056株 |
| 業績の増減要因 | デバイス事業はテレビ、OA機器、産業機器向け半導体・デバイスの減少で減収となったが、新規案件の獲得などにより収益性の高い製品の売上構成が上昇し増益。ソリューション事業は幅広い商材の販売が堅調に推移し、AI分野等の高付加価値型案件が拡大して増収増益。当期純利益は前期の段階取得に係る差益の計上および投資有価証券売却益の減少により減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
通期業績予想業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益は、デバイス事業で新規案件の獲得などにより収益性の高い製品の売上構成が上昇し、ソリューション事業で幅広い商材の販売が堅調に推移するとともにAI分野等の高付加価値型案件が拡大したため増加した。当期純利益は、前期に段階取得に係る差益を計上していたことに加え、投資有価証券売却益が減少したため減少した。次期予想は、主要仕入先からの特約店契約終了の申し入れについて協議中で、今後の業績動向を見通すことが困難なため未定とした。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。