日鉄鉱業（1515）・方針減損損失は大幅減少も見積り重要性は継続
重要な会計上の見積りに関する注記の適用
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
会計上の見積りの開示基準の適用対応525社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの525件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026減損損失は大幅減少も見積り重要性は継続有価証券報告書
「減損損失 1,912 201」
固定資産の減損損失は前年度の1,912百万円から201百万円へ減少した一方、販売数量、鉱物価格、可採鉱量等を用いる将来キャッシュ・フローの見積りは引き続き重要とされている。 - FY2026-H1中間期に減損損失154百万円を計上有価証券報告書
「減損損失 1 154」
減損損失は前年同期の1百万円から当中間期の154百万円へ増加した。固定資産の減損に関する見積りの重要性が中間期の損失計上として現れている。 - FY2025固定資産減損損失が増加有価証券報告書
「将来キャッシュ・フローの見積りについては、販売数量、鉱物の価格水準、可採鉱量に基づく採掘可能年数等の主要な仮定に基づいて算定しております。」
固定資産の減損損失は前年度の2億13百万円から当年度の19億12百万円へ増加した。販売数量、鉱物価格、可採鉱量・採掘可能年数等の仮定に基づく見積りの重要性が、複数事業所の減損計上として現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「将来キャッシュ・フローの見積りについては、販売数量、鉱物の価格水準、可採鉱量に基づく採掘可能年数等の主要な仮定に基づいて算定しております。主要取引先の引取数量が減少した場合や、鉱物の価格水準、採掘可能年数が想定を下回った場合等、将来キャッシュ・フローの見積りの前提条件に変更があった場合は、減損損失の計上により、翌連結会計年度の連結財務諸表において当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
固定資産減損に関する重要な会計上の見積りとして、販売数量、鉱物価格、可採鉱量、採掘可能年数等の主要な仮定と、前提変更時の減損リスクを継続開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号 令和２年３月31日）を当連結会計年度の年度末に係る連結財務諸表から適用し、連結財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」
当年度末から重要な会計上の見積りに関する注記を適用し、固定資産の減損について販売数量、鉱物価格、可採鉱量、採掘可能年数等の主要な仮定を開示した。