住石ホールディングス（1514）・施策再定義
サステナビリティ基本方針と委員会の設置
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備335社が書いているテーマ・逆風2社・追い風339社
住石ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの342件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは気候変動など地球環境保護への高まりを受け、サステナビリティ（ESG要素を含む中長期的な持続可能性）が重要な経営課題であると認識し、当社グループの企業価値の向上及び社会の持続的な成長への取り組みを加速させるため、以下のサステナビリティ基本方針を作成し、各事業及び取締役会にて当該方針及び施策等を推進しております。」
サステナビリティ委員会中心の従来の記載から、各事業および取締役会が基本方針・施策を推進する体制として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置いたしました。原則四半期に一度開催し、サステナビリティに関連する事項の対応を推進してまいります。」
サステナビリティ委員会を中心に、原則四半期ごとにサステナビリティ関連事項を推進する体制を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、気候変動など地球環境保護への高まりを受け、サステナビリティ（ESG要素を含む中長期的な持続可能性）が重要な経営課題であると認識し、当社グループの企業価値の向上及び社会の持続的な成長への取り組みを加速させるため、以下のサステナビリティ基本方針を策定し、当該方針及び施策等を推進させるべくサステナビリティ委員会を新たに設置しました。」
サステナビリティを重要な経営課題と位置づけ、基本方針の策定とサステナビリティ委員会の新設を初めて開示した。