読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
582.1
営業利益の前期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高10,658百万円前年比 +3.8%
営業利益329百万円前年比 +582.1%
経常利益2,794百万円前年比 -40.7%
純利益（親会社株主帰属）2,638百万円前年比 -37.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益44.11円
期末の財政状態
総資産32,191百万円
うち純資産 29,150 百万円自己資本比率 90.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+4,553
投資-1,162
財務-1,822
純増減+1,569
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,924百万円
セグメント別売上高石炭事業 9,954百万円（前年比 +4.1%）、ダイヤ事業 267百万円（前年比 -3.7%）、採石事業 436百万円（前年比 +1.7%）
セグメント別利益石炭事業 551百万円、ダイヤ事業 66百万円、採石事業 120百万円
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,400百万円
営業利益300百万円
経常利益1,800百万円
純利益1,600百万円
年間配当予想20円／株 → 15円／株（-25.0%）
株主還元方針配当性向40％以上を目安に安定的な配当を継続
業績の増減要因
石炭事業では、貯炭スペースの有効活用による電力会社等の大口需要家からの追加受注の獲得等により増収増益。ダイヤ事業は国内主要顧客の生産調整や海外販売の伸び悩み等で減収減益。採石事業は風力発電・原子力関連・港湾工事向け出荷、高価格帯販売、生産性向上による原価率改善で増収増益。経常利益と最終利益は豪州ワンボ社からの受取配当金減少が主因
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
連結範囲の変更連結子会社の新規 非開示 / 連結子会社の除外 非開示 / 持分法適用範囲の変更 株式会社トラストウェルを持分法適用の関連会社に追加
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳固定資産売却益 3百万円、固定資産除売却損 9百万円、和解金 11百万円、工場リニューアル費用 21百万円
減価償却費139百万円
期末発行済株式数67,223千株
期末自己株式数7,400千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 10,658百万円（前年比 +3.8%） |
| 営業利益 | 329百万円（前年比 +582.1%） |
| 経常利益 | 2,794百万円（前年比 -40.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,638百万円（前年比 -37.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 44.11円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90.6 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 32,191百万円 |
| 純資産 | 29,150百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,553百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,162百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,822百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,924百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,400百万円 / 営業利益 300百万円 / 経常利益 1,800百万円 / 純利益 1,600百万円 |
| 年間配当予想 | 20円／株 → 15円／株（-25.0%） |
| 株主還元方針 | 配当性向40％以上を目安に安定的な配当を継続 |
| セグメント別売上高 | 石炭事業 9,954百万円（前年比 +4.1%）、ダイヤ事業 267百万円（前年比 -3.7%）、採石事業 436百万円（前年比 +1.7%） |
| セグメント別利益 | 石炭事業 551百万円、ダイヤ事業 66百万円、採石事業 120百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 139百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 3百万円、固定資産除売却損 9百万円、和解金 11百万円、工場リニューアル費用 21百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 連結範囲の変更 | 連結子会社の新規 非開示 / 連結子会社の除外 非開示 / 持分法適用範囲の変更 株式会社トラストウェルを持分法適用の関連会社に追加 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 67,223千株 |
| 期末自己株式数 | 7,400千株 |
| 業績の増減要因 | 石炭事業では、貯炭スペースの有効活用による電力会社等の大口需要家からの追加受注の獲得等により増収増益。ダイヤ事業は国内主要顧客の生産調整や海外販売の伸び悩み等で減収減益。採石事業は風力発電・原子力関連・港湾工事向け出荷、高価格帯販売、生産性向上による原価率改善で増収増益。経常利益と最終利益は豪州ワンボ社からの受取配当金減少が主因 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益は石炭事業の増益が主な要因です。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は、Wambo Coal Pty Ltd（豪州ワンボ社）からの受取配当金の減少が主な要因です。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。