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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年４月１日〜2024年３月31日連結日本基準売上高7,928百万円前年比 +25.9%
営業利益727百万円前年比 +617.5%
経常利益638百万円前年比 +466.0%
純利益（親会社株主帰属）485百万円前年比 +585.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益12.59円
売上高営業利益率9.2%
期末の財政状態
総資産10,917百万円
うち純資産 8,404 百万円自己資本比率 75.5%前期末比 +8.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+456
投資-170
財務+3,791
純増減+4,077
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,697百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,912百万円（前年比 +25.0%）
営業利益925百万円（前年比 +27.2%）
経常利益913百万円（前年比 +43.0%）
純利益686百万円（前年比 +41.3%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
課金アカウント数やARPAの伸長によるリカーリング収益の増加、受託開発案件の増加によるインクリメンタル収益の増加、売上の堅調な推移による販管費率の低下
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年4月24日に、オーバーアロットメントによる売出しに関連する第三者割当増資の払込みが完了。普通株式1,620,700株を発行し、払込総額は1,304,258,325円。
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失の計上なし
減価償却費87,429千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数43,220,809株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日〜2024年３月31日 |
| 売上高 | 7,928百万円（前年比 +25.9%） |
| 営業利益 | 727百万円（前年比 +617.5%） |
| 経常利益 | 638百万円（前年比 +466.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 485百万円（前年比 +585.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 12.59円 |
| 売上高営業利益率 | 9.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 75.5% / 前期末 67.5% |
| 総資産 | 10,917百万円 |
| 純資産 | 8,404百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 456百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -170百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,791百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,697百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,912百万円（前年比 +25.0%） / 営業利益 925百万円（前年比 +27.2%） / 経常利益 913百万円（前年比 +43.0%） / 純利益 686百万円（前年比 +41.3%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 87,429千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失の計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月24日に、オーバーアロットメントによる売出しに関連する第三者割当増資の払込みが完了。普通株式1,620,700株を発行し、払込総額は1,304,258,325円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 43,220,809株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 課金アカウント数やARPAの伸長によるリカーリング収益の増加、受託開発案件の増加によるインクリメンタル収益の増加、売上の堅調な推移による販管費率の低下 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。課金アカウント数やARPAの伸長によりリカーリング収益が増加し、受託開発案件の増加でインクリメンタル収益も増加した。売上が堅調に推移したことで、採用費、カンファレンス費用、上場関連広告宣伝費などの販管費増加を吸収した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。