読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30.5
売上高の前期比増加率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年１月１日～2024年12月31日連結日本基準売上高1,594百万円
営業利益47百万円
経常利益18百万円
純利益（親会社株主帰属）13百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益2.67円
売上高営業利益率3.0%
期末の財政状態
総資産2,708百万円
うち純資産 1,709 百万円自己資本比率 63.1%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+27
投資-378
財務+1,211
純増減+860
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,871百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,080百万円（前年比 +30.5%）
営業利益154百万円（前年比 +227.7%）
経常利益150百万円（前年比 +733.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益115百万円（前年比 +784.6%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
現場のビジネスチャット「direct」の顧客基盤拡大に向けた営業活動、新サービス「ナレッジ動画」のリリース、株式会社システム・エムズの子会社化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社システム・エムズ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 570千円
減価償却費25,106千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（動画配信）
期末発行済株式数5,124,800株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年１月１日～2024年12月31日 |
| 売上高 | 1,594百万円 |
| 営業利益 | 47百万円 |
| 経常利益 | 18百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 13百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 2.67円 |
| 売上高営業利益率 | 3.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 63.1% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 2,708百万円 |
| 純資産 | 1,709百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 27百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -378百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,211百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,871百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,080百万円（前年比 +30.5%） / 営業利益 154百万円（前年比 +227.7%） / 経常利益 150百万円（前年比 +733.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 115百万円（前年比 +784.6%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 25,106千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 570千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 株式会社システム・エムズ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（動画配信） |
| 期末発行済株式数 | 5,124,800株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 現場のビジネスチャット「direct」の顧客基盤拡大に向けた営業活動、新サービス「ナレッジ動画」のリリース、株式会社システム・エムズの子会社化。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。顧客基盤の拡大に向けた営業活動、新サービス「ナレッジ動画」のリリース、サービス開発力の強化を目的とした株式会社システム・エムズの子会社化を進めました。今後は現場業務のDXサービス強化、生成AI等を用いたソリューション提供、クロスセル、M&Aの検討により収益拡大を目指すとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。