研究開発費の計上
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、中間連結会計期間に重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当中間連結会計期間に重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当第1四半期連結累計期間に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023通期研究開発費・内容を更新有価証券報告書
「これを踏まえて、不動産投資マーケットプレイス「income club」の継続的な機能改善や、「robot home kit」の機能強化の一環として、パナソニック株式会社エレクトリックワークス社とrobot home kitアプリで開錠できる賃貸住宅向けインターホンシステムを共同開発するなど研究開発活動を進めております。その結果、当連結会計年度における研究開発費は20,400千円となりました。」
income clubおよびrobot home kitの機能改善に加え、パナソニック株式会社エレクトリックワークス社との賃貸住宅向けインターホンシステム共同開発を記載し、通期研究開発費は2,040万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当第3四半期連結累計期間に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当第2四半期連結累計期間に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期連結累計期間の研究開発活動について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は4,744千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
2022年1月から9月までの研究開発費を4,744千円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1,882千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は1,882千円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,882千円であります。」
2022年1月から3月までの研究開発費を1,882千円として開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021通期研究開発費・対象を更新有価証券報告書
「Residence kitの機能強化や不動産投資マーケットプレイス「income club」の機能強化等を目的として研究開発等を進めております。その結果、当連結会計年度における研究開発費は860千円となりました。」
研究開発対象をResidence kitとincome clubの機能強化へ整理し、通期研究開発費を860千円として開示している。 - FY2021-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は860千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
2021年1月から9月までの研究開発費を860千円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は336千円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は336千円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は336千円であります。」
2021年1月から3月までの研究開発費総額を336千円として更新している。 - FY2020通期研究開発活動・費用を更新有価証券報告書
「また、特定の研究課題として、引き続き入居者の利便性の向上等を目的に、IoTの技術を用い、スマートフォンとデザインアパートの連動を意図した調査研究活動を実施しており、当社子会社である㈱Robot Home社のタブレット端末を使用し居室の安全性・利便性を更に向上するResidence kitの機能強化や「TATERU」の機能強化等を目的としてAI（人工知能）技術を応用したタイムリーなコミュニケーションを可能とするツールの研究開発や、AI（人工知能）技術を使った家賃推定エンジンの研究開発等を進めております。その結果、当連結会計年度における研究開発費は1,229千円となりました。」
AIコミュニケーションツール、家賃推定エンジン、Residence kit等の研究開発を通期活動として記載し、研究開発費を1,229千円として更新している。 - FY2020-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,229千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
2020年1月から9月までの研究開発費を1,229千円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は117千円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を117千円として開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1研究開発活動なしの開示有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間について、研究開発活動に該当事項がないと開示している。 - FY2019-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。」
2019年1月から9月までの研究開発費総額を22百万円として更新している。 - FY2019-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は５百万円であります。」
2019年1月から3月までの研究開発費総額を5百万円として開示している。 - FY2018通期研究開発費・内容を更新有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における研究開発費は48,565千円となりました。」
平成30年12月期の研究開発費を48,565千円として更新している。Apartment kitやTATERUの機能強化、AIを用いたコミュニケーションツールおよび家賃推定エンジンの研究開発も実施している。 - FY2018-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は37百万円であります。」
平成30年1月から9月までの研究開発費総額を37百万円と更新している。 - FY2018-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は20百万円であります。」
平成30年1月から6月までの研究開発費総額を20百万円と開示している。 - FY2018-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は14百万円であります。」
平成30年1月から3月までの研究開発費総額を14百万円と開示している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2017研究開発費・内容を更新有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における研究開発費は134,610千円となりました。」
Apartment kit開発、IoTによるスマートフォンとアパートの連動、AIコミュニケーションツールの研究開発を記載し、年間研究開発費を134,610千円へ更新している。 - FY2017-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は127百万円であります。」
平成29年1月から9月までの研究開発費総額を127百万円と更新している。 - FY2017-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は16百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を16百万円と開示している。 - FY2016研究開発内容・費用を更新有価証券報告書
「これらに加え「TATERU」の機能強化等を目的としてAI（人工知能）技術を応用したタイムリーなコミュニケーションを可能とするツールの研究開発を進めております。その結果、当連結会計年度における研究開発費は57,655千円となりました。」
研究開発の対象として、IoTによるスマートフォンとアパートの連動に加え、AIを応用したコミュニケーションツールを記載し、年間研究開発費を57,655千円と更新している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は43百万円であります。」
平成28年1月から9月までの研究開発費総額を43百万円と開示している。