読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.9
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年7月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高2,187百万円前年比 +11.9%進捗 13.3%
営業利益-264百万円
経常利益-258百万円
純利益（親会社株主帰属）-188百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△8.51円
期末の財政状態
総資産7,525百万円
うち純資産 3,060 百万円自己資本比率 40.7%前期末比 -3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,500百万円（前年比 +19.9%）
営業利益700百万円（前年比 +5.0%）
経常利益720百万円（前年比 +1.9%）
純利益460百万円（前年比 +3.5%）
業績予想の修正非開示 → 売上高 16,500 / 営業利益 700 / 経常利益 720 / 純利益 460
年間配当予想5.8円 → 6.4円
業績の増減要因
建築資材価格の上昇が続き、粗利率改善策を講じたものの想定水準に達せず売上総利益率が低下した。次の成長に向けた先行投資により販売費及び一般管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名の記載なし）
特別損益の内訳当期は特別利益の記載がなく、特別損失合計は「－」
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数23,292,040
期末自己株式数1,189,273
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 2,187百万円（前年比 +11.9%） |
| 営業利益 | -264百万円 |
| 経常利益 | -258百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -188百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △8.51円 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.7 / 前期末 44.6 |
| 総資産 | 7,525百万円 |
| 純資産 | 3,060百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,500百万円（前年比 +19.9%） / 営業利益 700百万円（前年比 +5.0%） / 経常利益 720百万円（前年比 +1.9%） / 純利益 460百万円（前年比 +3.5%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 16,500 / 営業利益 700 / 経常利益 720 / 純利益 460 |
| 年間配当予想 | 5.8円 → 6.4円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益の記載がなく、特別損失合計は「－」 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名の記載なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 23,292,040 |
| 期末自己株式数 | 1,189,273 |
| 業績の増減要因 | 建築資材価格の上昇が続き、粗利率改善策を講じたものの想定水準に達せず売上総利益率が低下した。次の成長に向けた先行投資により販売費及び一般管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。建築資材価格の上昇が続き、販売価格の見直しや仕入価格交渉を行ったものの想定水準まで粗利率が改善しなかったこと、次の成長段階に向けた先行投資で販売費及び一般管理費が増加したことが損益悪化の理由として挙げられている。売上高については、デジタルマーケティング強化、新商品開発、通販チャネルの活用、住宅展示場への出展などの施策を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。