読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
46.3
％（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高13,761百万円前年比 +46.3%
営業利益666百万円前年比 +36.9%
経常利益706百万円前年比 +21.2%
純利益（親会社株主帰属）444百万円前年比 +31.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益19.85円
売上高営業利益率4.8%
期末の財政状態
総資産7,620百万円
うち純資産 3,400 百万円自己資本比率 44.6%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+138
投資-281
財務-887
純増減-1,030
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,293百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,000百万円（前年比 +23.5%）
営業利益900百万円（前年比 +35.0%）
経常利益920百万円（前年比 +30.2%）
純利益570百万円（前年比 +28.2%）
年間配当予想5.8円 → 6.4円（+10.3%）
配当性向29.2%
業績の増減要因
デジタルマーケティング強化、オンラインサービスの開設、営業エリア拡大、コラボレーション商品の展開により集客・受注が増加した。一方、ウッドショックなどによる住宅資材不足・原材料価格高騰、デジタルマーケティング投資、新拠点拡大、人材採用により費用が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 196千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,420千円、関係会社株式評価損 11,902千円、退職給付制度終了損 6,435千円
減価償却費118,003千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数23,292,040株
期末自己株式数1,049,973株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 13,761百万円（前年比 +46.3%） |
| 営業利益 | 666百万円（前年比 +36.9%） |
| 経常利益 | 706百万円（前年比 +21.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 444百万円（前年比 +31.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 19.85円 |
| 売上高営業利益率 | 4.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 44.6% / 前期末 44.3% |
| 総資産 | 7,620百万円 |
| 純資産 | 3,400百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 138百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -281百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -887百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,293百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,000百万円（前年比 +23.5%） / 営業利益 900百万円（前年比 +35.0%） / 経常利益 920百万円（前年比 +30.2%） / 純利益 570百万円（前年比 +28.2%） |
| 年間配当予想 | 5.8円 → 6.4円（+10.3%） |
| 配当性向 | 29.2% |
| 減価償却費 | 118,003千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 196千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,420千円、関係会社株式評価損 11,902千円、退職給付制度終了損 6,435千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 23,292,040株 |
| 期末自己株式数 | 1,049,973株 |
| 業績の増減要因 | デジタルマーケティング強化、オンラインサービスの開設、営業エリア拡大、コラボレーション商品の展開により集客・受注が増加した。一方、ウッドショックなどによる住宅資材不足・原材料価格高騰、デジタルマーケティング投資、新拠点拡大、人材採用により費用が増加した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。デジタルマーケティング戦略の強化、オンラインサービスの開設、営業エリアの拡大、コラボレーション商品の展開により集客・受注が増加した。一方、ウッドショックなどによる住宅資材・原材料価格の高騰や、デジタルマーケティング投資、新拠点の拡大、人材採用により費用が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。