読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.9
％（経常利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高45,518百万円前年比 -0.7%
営業利益956百万円前年比 +0.3%
経常利益1,167百万円前年比 +24.9%
純利益（親会社株主帰属）673百万円前年比 +3.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益60.21円
売上高営業利益率2.1%
期末の財政状態
総資産50,553百万円
うち純資産 15,321 百万円自己資本比率 30.3%前期末比 -1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,371
投資-46
財務+1,210
純増減-1,207
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,232百万円
セグメント別売上高
住宅事業20,18949.6%-3.0%
マンション事業20,53450.4%-0.2%
セグメント別利益
住宅事業50.3%
マンション事業1,73299.7%-22.1%
地域別売上高
関東8,192,76620.8%
中部4,939,42212.5%
近畿21,008,89153.3%
九州5,299,48513.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高61,000百万円（前年比 +34.0%）
営業利益2,000百万円（前年比 +109.2%）
経常利益1,800百万円（前年比 +54.1%）
純利益1,200百万円（前年比 +78.3%）
年間配当予想25.00円 → 25.00円（0.0%）
配当性向23.4%
株主還元方針将来の企業成長と経営体質強化のための内部留保を確保しつつ、株主に継続的に配当を行うことを基本方針とする。数値目標の記載はない。
業績の増減要因
マンション事業は建設価格の高騰等により営業利益が減少。住宅事業は営業利益が489百万円改善し、その他事業は営業利益が67百万円改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失88,041千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4,741千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 88,041千円
減価償却費163,518千円
受注高・受注残高受注高 住宅事業 20,624,979千円 / マンション事業 21,543,268千円 / その他 4,795,013千円 / 合計 46,963,262千円 / 受注残高 住宅事業 12,691,226千円 / マンション事業 12,197,464千円 / 合計 24,888,690千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数12,620,000
期末自己株式数1,414,086
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 45,518百万円（前年比 -0.7%） |
| 営業利益 | 956百万円（前年比 +0.3%） |
| 経常利益 | 1,167百万円（前年比 +24.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 673百万円（前年比 +3.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 60.21円 |
| 売上高営業利益率 | 2.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 30.3 / 前期末 32.1 |
| 総資産 | 50,553百万円 |
| 純資産 | 15,321百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,371百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -46百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,210百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,232百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 61,000百万円（前年比 +34.0%） / 営業利益 2,000百万円（前年比 +109.2%） / 経常利益 1,800百万円（前年比 +54.1%） / 純利益 1,200百万円（前年比 +78.3%） |
| 年間配当予想 | 25.00円 → 25.00円（0.0%） |
| 配当性向 | 23.4% |
| 株主還元方針 | 将来の企業成長と経営体質強化のための内部留保を確保しつつ、株主に継続的に配当を行うことを基本方針とする。数値目標の記載はない。 |
| セグメント別売上高 | 住宅事業 20,189百万円（前年比 -3.0%） / マンション事業 20,534百万円（前年比 -0.2%） |
| セグメント別利益 | 住宅事業 5百万円 / マンション事業 1,732百万円（前年比 -22.1%） |
| 地域別売上高 | 関東 8,192,766千円 / 中部 4,939,422千円 / 近畿 21,008,891千円 / 九州 5,299,485千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 住宅事業 20,624,979千円 / マンション事業 21,543,268千円 / その他 4,795,013千円 / 合計 46,963,262千円 / 受注残高 住宅事業 12,691,226千円 / マンション事業 12,197,464千円 / 合計 24,888,690千円 |
| 減価償却費 | 163,518千円 |
| 減損損失 | 88,041千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,741千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 88,041千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,620,000 |
| 期末自己株式数 | 1,414,086 |
| 業績の増減要因 | マンション事業は建設価格の高騰等により営業利益が減少。住宅事業は営業利益が489百万円改善し、その他事業は営業利益が67百万円改善。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。マンション事業では建設価格の高騰等により営業利益が減少しました。一方、住宅事業の営業利益は前年同期比489百万円改善し、その他事業の営業利益も67百万円改善しました。次期については、鋼材・資材価格、人件費、為替相場、金利の動向などを不透明要因として挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。