読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2364
百万円（売上高の前年差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高51,123百万円
営業利益548百万円
経常利益545百万円
純利益（親会社株主帰属）326百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益29.49円
売上高営業利益率1.1%
期末の財政状態
総資産46,886百万円
うち純資産 15,048 百万円自己資本比率 32.1%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,179
投資+462
財務-3,988
純増減+653
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,838百万円
セグメント別売上高
住宅事業19,869,93542.1%
マンション事業27,288,74757.9%
セグメント別利益
住宅事業-665,888
マンション事業1,996,621
地域別売上高
関東地方14,961,82829.3%
中部地方5,484,20310.7%
近畿地方24,136,84047.2%
九州地方6,540,53512.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高49,800百万円（前年比 -2.6%）
営業利益600百万円（前年比 +9.3%）
経常利益570百万円（前年比 +4.5%）
純利益350百万円（前年比 +7.3%）
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
配当性向当期 84.8% / 予想 79.1%
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症、半導体不足によるサプライチェーンの混乱、ウッドショック、資源・商品価格の高騰、急激な円安等。販売費及び一般管理費の削減等。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はございません
減損損失22,959千円
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 872千円、固定資産除却損 438千円、減損損失 22,959千円
減価償却費135,494千円
受注高・受注残高受注高 合計 50,883,181千円 / 内訳 住宅事業 22,638,673 / マンション事業 24,279,782 / その他 3,964,725 / 受注残高 合計 19,719,700千円 / 内訳 住宅事業 13,545,715 / マンション事業 6,173,984
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数12,620,000
期末自己株式数1,543,988
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 51,123百万円 |
| 営業利益 | 548百万円 |
| 経常利益 | 545百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 326百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 29.49円 |
| 売上高営業利益率 | 1.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 32.1% / 前期末 32.2% |
| 総資産 | 46,886百万円 |
| 純資産 | 15,048百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,179百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 462百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,988百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,838百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 49,800百万円（前年比 -2.6%） / 営業利益 600百万円（前年比 +9.3%） / 経常利益 570百万円（前年比 +4.5%） / 純利益 350百万円（前年比 +7.3%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| 配当性向 | 当期 84.8% / 予想 79.1% |
| セグメント別売上高 | 住宅事業 19,869,935千円 / マンション事業 27,288,747千円 |
| セグメント別利益 | 住宅事業 -665,888千円 / マンション事業 1,996,621千円 |
| 地域別売上高 | 関東地方 14,961,828千円 / 中部地方 5,484,203千円 / 近畿地方 24,136,840千円 / 九州地方 6,540,535千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 合計 50,883,181千円 / 内訳 住宅事業 22,638,673 / マンション事業 24,279,782 / その他 3,964,725 / 受注残高 合計 19,719,700千円 / 内訳 住宅事業 13,545,715 / マンション事業 6,173,984 |
| 減価償却費 | 135,494千円 |
| 減損損失 | 22,959千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 872千円、固定資産除却損 438千円、減損損失 22,959千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はございません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 12,620,000 |
| 期末自己株式数 | 1,543,988 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症、半導体不足によるサプライチェーンの混乱、ウッドショック、資源・商品価格の高騰、急激な円安等。販売費及び一般管理費の削減等。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、新型コロナウイルス感染症、半導体不足によるサプライチェーンの混乱、ウッドショック、資源・商品価格の高騰、急激な円安などを挙げています。また、実績については販売費及び一般管理費の削減等により営業利益等を計上したと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。