2026年度目標を掲げる第5次中期経営計画
FY2022に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「未来の社会インフラを「創り・守る」、信頼ある企業グループであり続けるため、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2026年度を最終年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を推進しています。」
第5次中期経営計画について、2026年度を最終年度とする計画を引き続き推進している。今回の記載では既存KPIの変更は示されていない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2026年度における目標を売上高7,200億円以上、みらいドメイン比率45%以上、営業利益（率）6.5%以上、EBITDA（率）8.5%以上、ROE10%以上、EPS年成長率10%以上に設定しております。」
第5次中期経営計画のKPIを改定し、みらいドメイン比率を40％以上から45％以上へ引き上げ、EBITDA率8.5％以上を追加する一方、営業利益率目標を7.5％以上から6.5％以上へ変更した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、新たに再定義したPurpose（存在意義）、Mission（社会的使命）のもと、これまで以上に幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決に貢献し続ける企業グループへ進化していくことを目指し、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し」
第5次中期経営計画と2030年ビジョンを引き続き前提としている。計画期間やKPIの変更は記載されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、昨年度、新たに再定義したパーパス、ミッションのもと、幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上にしっかりと貢献できる企業グループへと進化していくことを目指し、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し、街づくり・里づくり/企業DX・GX、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業を今後注力すべき成長分野「みらいドメイン」として取り組んでおります。」
第5次中期経営計画と2030年ビジョンを引き続き前提としている。本四半期でも計画期間と注力分野を再掲しているが、KPIの追加・変更はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し」
第5次中期経営計画と2030年に向けた事業ビジョンを引き続き前提としている。本四半期では2026年度KPIの再掲はない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2026年度における目標を売上高7,200億円以上、みらいドメイン比率40%以上、営業利益（率）7.5%以上、ROE10%以上、EPS年成長率10%以上に設定しております。」
第5次中期経営計画について、2026年度の5つのKPIを引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画（2026年度目標：売上高7,200億円、営業利益率7.5％＋、ROE10％＋、EPS成長率年10％＋）を策定し」
第5次中期経営計画と、2026年度の売上高7,200億円、営業利益率7.5％以上、ROE10％以上、EPS年成長率10％以上の目標を引き続き掲げている。 - FY2022初出有価証券報告書
「2026年度における目標を売上高7,200億円以上、みらいドメイン比率40%以上、営業利益（率）7.5%以上、ROE10%以上、EPS年成長率10%以上に設定しております。」
2022年度を初年度とする5ヶ年計画について、売上高7,200億円以上、みらいドメイン比率40％以上、営業利益率7.5％以上、ROE10％以上、EPS年成長率10％以上のKPIを初めて設定した。