NTTグループなど特定通信事業者への依存
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「ＮＴＴ東日本株式会社（旧 東日本電信電話株式会社）91,494（15.2）、ＮＴＴ西日本株式会社（旧 西日本電信電話株式会社）61,591（10.2）」
特定通信事業者への売上集中を引き続き開示している。NTT東日本15.2％、NTT西日本10.2％であり、特定取引先依存リスクの記載が継続している。 - 2026-05-12再掲決算
「ＮＴＴ東日本㈱ 90,058 ＮＴＴ西日本㈱ （旧 西日本電信電話㈱） 54,978 ㈱ＮＴＴドコモ 34,418」
主要顧客としてNTT東日本、NTT西日本、NTTドコモを引き続き記載し、特定通信事業者への売上集中を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「東日本電信電話株式会社86,964百万円（15.0％）、西日本電信電話株式会社60,149百万円（10.4％）」
特定通信事業者への売上集中を引き続き開示している。東日本電信電話15.0％、西日本電信電話10.4％である。 - FY2023再掲有価証券報告書
「東日本電信電話株式会社89,497百万円（18.5％）、西日本電信電話株式会社59,668百万円（12.3％）」
特定通信事業者への売上集中を引き続き開示している。東日本電信電話18.5％、西日本電信電話12.3％で、主要顧客への依存リスクの記載が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「東日本電信電話株式会社90,257百万円（19.2％）、西日本電信電話株式会社63,066百万円（13.4％）」
特定通信事業者への売上集中を引き続き開示している。東日本電信電話19.2％、西日本電信電話13.4％、NTTドコモ8.5％相当の売上構成である。 - FY2019再掲有価証券報告書
「東日本電信電話株式会社74,299百万円（19.8％）、株式会社ＮＴＴドコモ42,645百万円（11.3％）、西日本電信電話株式会社39,616百万円（10.5％）」
特定通信事業者への売上集中を引き続き開示し、東日本電信電話19.8％、NTTドコモ11.3％、西日本電信電話10.5％となった。特定取引先依存リスク自体の記載も継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「東日本電信電話株式会社の売上高は61,810百万円（19.8％）、株式会社ＮＴＴドコモの売上高は40,370百万円（12.9％）となっております。」
NTTグループを含む特定通信事業者への売上集中を引き続き開示している。主要顧客比率は東日本電信電話19.8％、NTTドコモ12.9％である。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主たる取引先は、NTTグループをはじめとする通信事業各社でありますが、売上高に占める割合が高く、通信事業各社の設備投資動向や技術革新等によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上高上位顧客として東日本電信電話22.2％、NTTドコモ14.0％を開示しており、顧客集中を数値化。