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決算1401エムビーエス建設・資材

2022年5月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

2022年5月期は、売上高が17.2%増、営業利益が81.1%増となるなど、全体として大幅な増収増益となった。2023年5月期も増収増益を見込み、年間配当予想は前期実績の5円から6円へ増配する。

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規模
81.1
営業利益の前年同期比(%)
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この期間の実績

通期2021年6月1日〜2022年5月31日非連結(個別)日本基準
売上高4,030百万円前年比 +17.2%
営業利益440百万円前年比 +81.1%
経常利益475百万円前年比 +67.1%
純利益(親会社株主帰属)325百万円前年比 +13.5%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益42円39銭
売上高営業利益率10.9
期末の財政状態
総資産3,841百万円
うち純資産 2,983 百万円自己資本比率 77.7%前期末比 +4.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+233
投資-76
財務-76
純増減+81

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,483百万円
セグメント別売上高ホームメイキャップ事業 3,698,394千円(前年比 +18.6%)、建築工事業 328,742千円(前年比 +19.1%)、その他(報告セグメント外) 2,994千円(前年比 -93.2%)
セグメント別利益ホームメイキャップ事業 597,404千円(前年比 +42.6%)、建築工事業 48,580千円(前年比 +44.3%)、その他(報告セグメント外) 1,390千円(前年比 -83.6%)
地域別売上高本邦以外 該当事項なし(外部顧客への売上高なし)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,200百万円(前年比 +4.2%)
営業利益462百万円(前年比 +5.0%)
経常利益500百万円(前年比 +5.3%)
純利益340百万円(前年比 +4.3%)
年間配当予想5円 → 6円(+20.0%)
配当性向11.8
業績の増減要因

パートナーとの関係強化継続による受注拡大、一部大型改修工事の順調な進捗、売上高増加に伴う売上総利益の増加。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし(「該当事項はありません」)

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失484千円
特別損益の内訳固定資産売却益 4,554千円、減損損失 484千円、固定資産除却損 0千円
減価償却費32,594千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,732,000株
期末自己株式数100,000株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2021年6月1日〜2022年5月31日
売上高4,030百万円(前年比 +17.2%)
営業利益440百万円(前年比 +81.1%)
経常利益475百万円(前年比 +67.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益325百万円(前年比 +13.5%)
1株当たり当期純利益42円39銭
売上高営業利益率10.9
自己資本比率当期末 77.7 / 前期末 73.2
総資産3,841百万円
純資産2,983百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー233百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-76百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-76百万円
現金及び現金同等物期末残高1,483百万円
通期業績予想売上高 4,200百万円(前年比 +4.2%) / 営業利益 462百万円(前年比 +5.0%) / 経常利益 500百万円(前年比 +5.3%) / 純利益 340百万円(前年比 +4.3%)
年間配当予想5円 → 6円(+20.0%)
配当性向11.8
セグメント別売上高ホームメイキャップ事業 3,698,394千円(前年比 +18.6%)、建築工事業 328,742千円(前年比 +19.1%)、その他(報告セグメント外) 2,994千円(前年比 -93.2%)
セグメント別利益ホームメイキャップ事業 597,404千円(前年比 +42.6%)、建築工事業 48,580千円(前年比 +44.3%)、その他(報告セグメント外) 1,390千円(前年比 -83.6%)
地域別売上高本邦以外 該当事項なし(外部顧客への売上高なし)
減価償却費32,594千円
減損損失484千円
特別損益の内訳固定資産売却益 4,554千円、減損損失 484千円、固定資産除却損 0千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし(「該当事項はありません」)
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,732,000株
期末自己株式数100,000株
業績の増減要因パートナーとの関係強化継続による受注拡大、一部大型改修工事の順調な進捗、売上高増加に伴う売上総利益の増加。
この書類が述べていない項目(4件)
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

パートナーとの関係強化を続けて受注を拡大したこと、一部大型改修工事が順調に進捗したことにより売上高が増加し、売上高増加に伴って売上総利益も増加したため。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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